IT業界のエンジニア不足は嘘！？人材不足の現状と本当に不足している人材について詳しく解説

2024.06.04(公開: 2024.06.04)

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はじめに

日本国内におけるIT業界ではエンジニアが不足している、ということをよく耳にするのではないでしょうか。しかしながら、実際にフリーランスエンジニアとして働く方にとって「本当にエンジニアは不足しているの？」と疑問に持つ方は多いでしょう。

この記事では、IT業界におけるエンジニア不足や、エンジニアが不足している分野などについて解説します。

IT業界は人手不足というのは嘘？

IT業界の人手不足についてはよく議論されるテーマですが、実際の状況は全体的なエンジニアの数というよりは、さまざまな角度から捉える必要があります。

みずほ情報総研がIT人材の供給と需要の動向について詳細に試算した「IT人材需給に関する調査」では、IT人材の総数は新卒者の流入増加に支えられ、2030年には2018年と比べて10.2万人増の113.3万人に達する見込みです。

しかし、エンジニアが増加傾向にあることを受け、「IT業界の人手不足は嘘ではないのか？」とは一概に断言できません。なぜならば、試算結果はIT需要の伸びと生産性の上昇に基づいており、条件によっては需給ギャップの大きさが大きく変わることを示しているからです。

例えば、IT需要の伸びが低い（1%）と仮定した場合、2030年の需給ギャップは16.4万人になると予測されていますが、IT需要の伸びが低い高い（3%～9%の成長）と想定したシナリオでは、ギャップは78.7万人にまで拡大します。

また、IT人材の年齢分布も重要な要素です。新卒人材の増加により、若年層の割合が増える一方で、経験豊富な中高年層の割合も高くなると予想されます。この二極化が、特定のスキルや経験を持つ人材への需要をさらに高める可能性があります。

したがって、IT業界の人手不足に関する議論は、単に人材の数の増減だけでなく、業界のニーズの変化や技術の進化、世代間のスキルの差異など、さまざまな要因を考慮に入れる必要があります。

IT業界の人手不足の現状

IT業界の人手不足には、少子高齢化・2025年の崖問題・優秀なIT人材の獲得競争など、さまざまな要因が考えられます。

少子高齢化による労働力人口の減少

日本は少子高齢化が進行しており、労働力人口が減少する中で、IT業界における人材不足はより一層深刻化しています。特に若年層の減少は、新たな技術力を持つ人材の供給を限定しており、既存の労働力が老齢化するにつれて、技術革新を担う世代の不足が問題となっています。

人口の変化は、企業が技術革新に必要な若手の才能を確保する上で大きな課題となり、IT業界全体の成長潜在力に影響を及ぼす可能性があるため、日本のIT業界では、より多くの若手を引き込むための積極的な育成策や外国人材の導入などが必要とされています。

また、日本国内のIT業界では、急速なデジタル化と技術進化に伴い、深刻な人手不足が問題となっています。特にプログラミングやデータサイエンス、サイバーセキュリティなどの高技能分野での人材不足が顕著です。

この背景には、デジタル変革を進める企業が増加する一方で、これらの技術を持つ人材の供給が追いついていない現状があります。先述した通り、2030年までに約78万人のIT人材が不足すると予測されています。この状況は、企業がデジタル戦略を進める上で大きな障害となり、競争力の低下を招く可能性があります。

さらに、新型コロナウイルス感染症の影響からリモートワークが普及し、ITインフラの需要が急増したことも、人手不足に拍車をかけています。結果として、企業は高額な報酬や待遇を提示しても必要な人材を確保することが難しくなっています。

2025年の崖問題とは？

「2025年の崖問題」とは、経済産業省が公表しているDXレポート・ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開によって提唱されました。

2025年の崖問題の具体的な内容は、既存のITシステムが抱える複雑化や老朽化、ブラックボックス化の問題が大規模な経済損失とリスクを引き起こす、というものです。

特に、これまでのIT人材の引退や技術サポートの終了が重なることで、企業が直面する問題が一層深刻化することが予測されています。

日本の多くの企業は、過去数十年にわたり稼働している古いシステムを使用し続けており、これらのシステムはしばしばブラックボックス化（一部の方のみ業務プロセスを知っており、その人がいなければ業務内容がわからなくなる問題）しています。いわゆる属人化されている状況では、新しい技術やビジネスモデルへの適応が遅れ、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する上で大きな障害となっています。

このままでは、2025年にはIT人材の大量引退や既存システムのサポート終了により、年間最大12兆円という莫大な経済損失が発生するとされています。この額は、レポートを公表した平成30年（2018年）の約3倍に相当します。

具体的には、システム障害やデータ損失が増加し、企業は爆発的に増加するデータを活用できず、競争力を失う可能性が高まることが危惧されています。また、サイバーセキュリティリスクも増大し、重要インフラ企業においてはシステム刷新の遅れが大規模な被害を引き起こす恐れがあります。

製品を販売する側であるベンダー企業も、既存システムの運用・保守に多くのリソースを割かざるを得ず、成長分野であるクラウドベースのサービス開発に注力できない状況が続いています。人月商売の多重下請構造、つまりプロジェクトが多段階にわたる下請け構造で進行する状況から脱却できない原因ともなり、IT産業全体の成長を阻害しています。

したがって、2025年の崖を回避するためには、早急に既存システムの刷新や技術的負債の解消、IT人材の育成と確保、そしてサイバーセキュリティ対策の強化が必要です。

優秀なIT人材の獲得競争が激化

日本国内の企業では、優秀なIT人材の獲得競争が激化しており、特にAIやクラウド、データサイエンスなどの先端技術分野での人材は、非常に高い需要があります。

企業は優秀なエンジニアを確保するために、給与や福利厚生の改善をはじめ、フレックスタイムやリモートワークの導入など、エンジニアが働きやすいようにさまざまな施策を打ち出しています。それにもかかわらず、依然として供給が需要に追いついていない状況です。特にスタートアップ企業や中小企業にとって、競争力のある給与や福利厚生を提供することは難しく、大手企業との人材獲得競争に苦戦する傾向にあります。

なお、近年では人材不足を補うため、海外のエンジニアを採用するケースも増えています。

海外のエンジニアは、日本企業が求める高い技術力があり、人材によっては採用コストが低いなど、さまざまなメリットをもたらしてくれます。

一方で、日本企業は海外エンジニアの採用に際して、ビザの取得や居住のサポートなど、注意すべきことも多く存在します。また、日本語のコミュニケーション能力が不足している場合は、業務の効率が低下する恐れもあるため、社員の英語教育の強化やバイリンガルスタッフを配置するなどの対策が必要です。

つまり、海外の人材に頼ることが多いほど、日本国内で企業が必要とする技術を習得したIT人材の確保は難しい傾向にあります。

従来型のエンジニアは人員が飽和しつつある傾向

先端技術に関するスキルがあるエンジニアは、需要が高い傾向にあるとお伝えしましたが、一方で従来型のエンジニアの方は、人員が飽和しつつあります。

Web系のエンジニアは比較的参入しやすい

従来型のエンジニア、特にオンプレミスのシステム運用や保守、古いプログラミング言語を使ったシステム開発に従事するエンジニアは、人員が飽和しつつあります。

従来のスキルを持つエンジニアは長らくIT業界の基盤を支えてきましたが、クラウドコンピューティングや新しい技術スタックへの移行が進む中で、その需要が相対的に減少しています。

特に企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に伴い、クラウドやAIなどの先進技術を扱える人材が求められる一方、過去の技術や仕組みで構築された、いわゆるシステムレガシーシステムに依存する企業は減少傾向にあります。

つまり、従来型エンジニアのスキルは陳腐化しやすく、キャリアの選択肢が限られるリスクが高まっています。そのため、従来型エンジニアは、新しい技術の習得やスキルのアップデートを積み重ね、将来の需要に対応できるようにすることが求められています。

初心者が学習できる環境が整っている

近年ではオンライン学習プラットフォームの普及により、プログラミングやWeb開発、データサイエンスなど、さまざまなコースを手軽に受講できるようになっています。

また、YouTubeや公式ドキュメントなど、無料で利用できるリソースも豊富にあるため、異業種からの転職希望者や、初めてプログラミングに触れる人々でも、効率的にスキルを身につけることができる環境が整っています。

特に、HTMLやCSS、JavaScriptといったWeb開発の基本技術は学習しやすく、オンライン学習ツールなどを通じて、初心者でも短期間でWebページの構築ができるようになりました。結果として、フロントエンド開発は新たなエンジニアが参加しやすい分野となり、実際に多くの方がフロントエンド分野からキャリアをスタートさせています。つまり、特にフロントエンドでは従来型のエンジニアと比較して新入者が増え、市場における競争が激しくなっている状況を示しています。

先端技術を扱うエンジニアの人材不足は深刻

IT業界において、従来型のエンジニアは人員が飽和しつつある一方で、先端技術を扱うエンジニアの人材不足が深刻な問題となっています。この背景には、急速な技術進化と企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進が大きく関与しています。

長年使用されている技術やシステムに精通し、企業内の既存システムの保守・運用に従事している「従来型のエンジニア」は、COBOLや古いバージョンのJavaなどの言語を使い、レガシーシステムの維持に貢献しています。日本国内には、古い言語で構築されたシステムを今でも運用している企業がまだ多い傾向にあるものの、新しいプロジェクトやビジネスモデルの構築にも適しているとは言い切れません。

一方で、AIやビッグデータ、IoT（Internet of Things）などの先端技術を扱うエンジニアは、企業が競争力を維持・向上させるために不可欠な存在です。そのため、先端技術に精通したエンジニアの需要は急増していますが、供給が追いついていないのが現状です。

このようなギャップは特に日本国内には顕著であり、従来型の技術に依存する企業が多い一方で、急速に進化する先端技術の習得には時間と労力がかかるため、即戦力となる人材が少ないことが原因です。

その結果、優秀なエンジニアの獲得競争が激化しています。企業は高い給与や魅力的な福利厚生を提示し、優秀な人材を引き寄せようとしていますが、それでも需要を満たすことは難しい状況です。

つまり、先端技術を扱うエンジニアの人材不足は深刻であり、企業が競争力を維持するためには、内部でのスキルアップや新たな教育プログラムの導入など、さまざまな対策が必要です。

先端IT分野のエンジニアが人手不足になるのはなぜ？

先端技術に対する需要が高いにもかかわらず、スキルを習得しているITエンジニアの絶対量が少ないのは、なぜでしょうか。主な理由として、先端技術を習得するには学習ハードルが高いということが挙げられます。

ここでは、先端IT分野のエンジニアが少ない理由について詳細に解説します。

高度な技術やスキルが必要なため習得が難しい

先端IT分野のエンジニアが人手不足に陥る大きな要因の一つは、その分野で必要とされる技術やスキルが非常に高度であり、習得が難しいことです。

特にAIや機械学習、ビッグデータ解析、ブロックチェーン技術などの分野では、プログラミングスキルだけでなく数学やデータ解析能力など、さまざまな周辺知識が求められます。

例えば、AIエンジニアになるためには、深層学習（ディープラーニング）や強化学習などの高度なアルゴリズムを理解し、実装できる能力が必要です。線形代数や統計、確率論などの基礎的な数学知識に加え、PythonやRなどのプログラミング言語の深い知識も求められます。

つまり、先端技術を身につけるには独学が難しく、大学や専門学校での学習をはじめ、実践を通じて継続的な学習が必要であり、多くの時間と労力が必要です。

IT技術の変化が早い

IT技術の変化が非常に早いことも、先端IT分野のエンジニアが人手不足になる要因です。テクノロジーの進化は早く、特に先端技術では新しい技術やツール、フレームワークが次々と登場しているため、数年前に主流だった技術が、今ではすでに古くなっていることも少なくありません。

AI技術の例を挙げると、2012年頃に深層学習（ディープラーニング）が飛躍的に進化したことがあり、中でもAlexNetというモデルが画像認識の分野で大きな成果を上げました。しかし、その後すぐに、ResNet（Residual Networks）やGAN（Generative Adversarial Networks）など、さらに進化したアルゴリズムが登場し、AI分野の技術は急速に進化しました。

また、自然言語処理（NLP）の分野では、2018年にGoogleが発表したBERT（Bidirectional Encoder Representations from Transformers）が大きな話題となりましたが、すぐにその後続となるGPT（Generative Pre-trained Transformer）シリーズが登場し、2020年にはOpenAIがGPT-3を発表しました。

さらに、AI分野ではハードウェアの進化も技術の変化を加速させています。例えば、GPU（Graphics Processing Unit）の性能向上や、GoogleのTPU（Tensor Processing Unit）などの専用ハードウェアの登場により、AIモデルのトレーニングや推論が高速化されました。

このような急速な変化に対応するためには、エンジニアは常に最新の情報をキャッチアップし、新しい技術を習得し続ける必要があります。しかし、これには多くの時間と努力が必要です。

特に、既存の業務に追われながら新しいスキルを学ぶことは容易ではないでしょう。また、企業も新しい技術を導入するためには、従業員に対する教育やトレーニングを行う必要がありますが、そのためのリソースが不足している場合もあります。

さらに、新しい技術が登場するたびに、それに対応するための知識やスキルセットが求められるため、エンジニアの需要が供給を上回ることが多くなります。このため、IT技術の変化に対応できる高度なスキルを持つエンジニアが常に不足している状況が続いています。

即戦力になるまでに時間がかかる

先端IT分野のエンジニアが即戦力になるまでに時間がかかることも、人手不足の要因の一つです。高度な技術を扱う分野では、基礎知識を習得した後も、実際のプロジェクトで経験を積むことが不可欠です。

例えば、AIエンジニアが即戦力として活躍するためには、単にアルゴリズムを理解するだけでなく、大規模なデータセットを扱い、モデルの訓練・評価・最適化する実践的な経験が必要です。

実務経験を積むためには、多くの時間とプロジェクトへの参加が必要です。さらに、実践的なスキルを習得するためのメンターや指導者が必要な場合もありますが、多くの企業では、そのようなリソースが限られています。結果として、エンジニアが即戦力として現場で活躍するまでには時間がかかり、その間に人手不足が解消されない状況が続くことになります。

つまり、先端技術を習得後に即戦力となるためには、理論だけでなく実践的なスキルが求められるため、時間がかかってしまうという背景も人材不足に関係しています。

今後不足すると予想されるのはどんなエンジニア？

ここまで、IT業界には、エンジニアが飽和状態にある分野と人材不足が顕著な分野の二極化が進んでいることについて触れてきました。

ここでは、今後もエンジニアが不足すると予想されている分野について、具体的に紹介します。

AIやビッグデータを扱えるエンジニア

今後、特に不足すると予想されるのはAIやビッグデータを扱えるエンジニアです。

AIやビッグデータを扱えるエンジニアは、データを活用して価値を生み出すことができるため、企業にとって非常に貴重な存在です。ビッグデータの解析やAIモデルの構築を通じて、企業は業務の効率化や新しいビジネスチャンスの発見など、多くのメリットを享受できます。

なお、AIエンジニアやデータサイエンティストになるためには、高度な数学に対する理解が必要です。例えば、機械学習アルゴリズムの設計や最適化には、線形代数・確率論。統計学などの知識が欠かせません。また、ディープラーニングを用いたモデル構築には、微分積分や数値解析の知識も求められます。

さらに、ビッグデータ解析やAIモデルは、単に技術的なスキルだけでなく、対象とする業界や分野に関する理解（ドメイン知識）が求められます。例えば、医療分野でAIを活用する場合、医療データの特性や規制などについての知識が不可欠です。金融業界では、リスク管理や市場分析に関する知識が必要です。スキルとドメイン知識を両方有しているエンジニアは非常に少なく、需要に対して供給が追いついていない状況です。

さらに、AIやビッグデータの技術は急速に進化しており、エンジニアは常に最新の技術を学び続ける必要があります。新しいアルゴリズムやツールが次々と登場し、それらを効果的に活用するためのスキルを習得するには時間と労力がかかります。例えば、自然言語処理（NLP）では、数年前に登場したBERTやGPTなどのモデルが急速に普及しましたが、それに伴い新たな知識とスキルが求められています。

つまり、AIやビッグデータを扱えるエンジニアは、その分野の知識に加えて、数学的知識やドメイン知識が必要であるという背景から、供給は需要に対して大きく不足しているのが現状です。企業はこれらのスキルを持つエンジニアを確保するために競争を繰り広げており、今後もこの傾向は続くと予想されます。

AIやビッグデータを扱うエンジニアになるためには、まずPythonなどのプログラミング言語の習得が基本です。理系の大学や専門学校でデータサイエンスや統計学を学ぶとよいでしょう。

セキュリティ関係のエンジニア

今後特に不足すると予想されるエンジニアの一つに、セキュリティ関係のエンジニアが挙げられます。

現代のデジタル社会において、サイバー攻撃のリスクは年々高まっており、企業や政府機関にとって情報セキュリティの確保は大きな課題となっています。セキュリティエンジニアは、セキュリティ面の課題に対応するための専門的な知識とスキルを持ち、システムの防御やリスク管理を担う役割を果たします。

なお、セキュリティエンジニアはセキュリティに配慮したシステムの構築や運用が主な業務ですが、その中にはネットワークやデータの暗号化、アクセス制御の設定など、多くの作業が含まれます。具体的には、ファイアウォールの設定や侵入検知システム（IDS）の導入、セキュリティパッチの適用などを通じて、システムの脆弱性を低減し、外部からの攻撃を未然に防ぎます。また、セキュリティエンジニアはシステムの監視も行い、エラーを早期に検知して対応することが求められます。

さらに、セキュリティエンジニアはセキュリティ対策の企画や提案を行うことも重要な役割です。企業の経営層やIT部門に対して、最新のセキュリティ動向や脅威についての情報を共有し、具体的な対策を提案します。

例えば、ゼロトラストセキュリティモデルの導入や、クラウドサービスのセキュリティ強化策など、企業のニーズに応じた適切な対策を設計します。また、セキュリティ教育や訓練のプログラムを実施し、従業員のセキュリティ意識を高めることも重要です。

セキュリティエンジニアが不足する理由の一つは、サイバー攻撃の高度化と頻発に伴い、専門知識と実践経験を持つ人材の需要が急増しているためです。また、セキュリティ分野は常に新しい脅威や攻撃手法が登場するため、エンジニアは継続的に学習し、最新の知識をアップデートし続ける必要があります。このような高度な専門性が求められる一方で、即戦力となる人材の育成には時間がかかるため、供給が需要に追いついていないのが現状です。

つまり、セキュリティ関係のエンジニアは、システムの防御やセキュリティ対策の企画・提案を通じて、企業や社会全体の安全を守る重要な役割を担っています。今後もその需要は高まり続けると予想されるため、この分野のエンジニアは一層の注目を集めるでしょう。

セキュリティエンジニアになるためには、まずネットワークやシステムに関する基礎知識を身につけることが重要です。資格がなくてもセキュリティエンジニアになることは可能ですが、シスコ技術者認定や情報セキュリティスペシャリスト試験などの資格を取得すると、スキルの証明となり、転職先やクライアントからの信頼を得やすくなります

フルスタックエンジア

今後不足すると予想されるエンジニアの一つに、フルスタックエンジニアが挙げられます。

フルスタックエンジニアとは、フロントエンドからバックエンドまで、システム全体の開発を一貫して担当できるスキルセットを持つエンジニアです。Webアプリケーションやモバイルアプリケーションの開発においてフルスタックエンジニアは重宝されており、チーム全体の生産性向上において活躍できます。

なお、フルスタックエンジニアが不足すると予想される理由の一つは、フロントエンドとバックエンドの両方の知識とスキルが要求されるためです。フロントエンドでは、HTML、CSS、JavaScriptなどの基本的なWeb技術に加えて、ReactやVue.jsといった最新のフレームワークを理解している必要があります。また、ユーザーインターフェース（UI）やユーザーエクスペリエンス（UX）の設計にも精通していることが求められます。

一方、バックエンドでは、データベース管理やサーバーサイドプログラミングの知識が必要です。具体的には、SQLやNoSQLデータベース、Node.jsやPython、Javaといったサーバーサイド言語の理解や、APIの設計やセキュリティ対策といった高度な技術も習得している必要があります。

フルスタックエンジニアは幅広い知識とスキルを持つことが求められるため、専門分野が多岐にわたります。そのため、育成には時間がかかり、すぐに即戦力として活躍できる人材は少ないのが現状です。

さらに、フルスタックエンジニアはプロジェクト全体を俯瞰して見ることができるため、開発チーム内でのコミュニケーションや調整役としても重宝されます。多くの企業がアジャイル開発を採用する中で、フルスタックエンジニアはプロジェクトの迅速な進行と品質向上に大きく貢献できるため、その需要は今後も高まると予想されます。

つまり、フルスタックエンジニアは幅広いスキルに加えて、プロジェクト全体を見渡す能力が必要であることから、IT業界での重要性が増しています。

フルスタックエンジニアになるためには、まず、フロントエンド開発の基本であるHTML、CSS、JavaScriptを学びましょう。次に、ReactやVue.jsといった最新のフロントエンドフレームワークを習得します。並行して、バックエンド開発のために、Node.js、Python、Javaなどのサーバーサイド言語と、SQLやNoSQLデータベースの知識を身につけます。

また、RESTful APIの設計やセキュリティ対策についても理解を深めることが重要です。さらに、クラウドプラットフォーム（AWS・Azure・GCP）の基本を学び、インフラの管理もできるようにしておくとよいでしょう。

IT業界の仕事探しはエンジニアスタイルがおすすめ

エンジニアスタイル

IT業界で仕事を探す際には、エンジニアスタイルの利用がおすすめです。

エンジニアスタイルの最大の特徴は、豊富な案件数と詳細な検索機能です。2024年5月時点で、35万件以上の案件数を取り扱っています。

自分の専門分野や扱えるプログラミング言語、希望する勤務地などの条件を細かく設定することで、最適な求人情報を素早く見つけることができます。また、スキルマッチング機能を利用すれば、自分の技術や経験にピッタリの求人を自動的に提案してくれるため、効率的に仕事探しが進められます。

さらに、エンジニアスタイルでは、エージェントによるサポートも充実しています。エージェントは希望条件をヒアリングした上で最適な案件を提供してくれるため、初めての転職やフリーランスとしての独立を考えている方にとっては非常に心強いものです。エージェントは市場の動向や企業のニーズを熟知しているため、自分では気づかない適性や強みを引き出し、最適なキャリアパスを提案してくれます。

また、エンジニアスタイルに登録しておくと、最新のITトレンドや業界ニュースなど、常に最新の情報をキャッチアップでき、自分のスキルセットや知識をアップデートすることが可能です。さらに、エンジニア向けのイベントやセミナー情報も掲載されているため、ネットワーキングの機会も豊富にあります。

つまり、エンジニアスタイルは、効率的に仕事を探し、自分のスキルに合った最適なキャリアを築きたいITエンジニアの方に最適です。

まとめ

今回の記事では、ITエンジニアが不足しているという情報の真偽と、実際に人材が不足している分野・飽和している分野について解説してきました。

IT業界におけるエンジニア不足の話題は、多くの議論を呼んでいます。一見、日本国内ではエンジニアが十分に存在しているように思えるかもしれませんが、データに基づくと、特に高度なスキルを要する分野では、技術進歩の速さと市場の需要が供給を大きく上回っています。2030年までのIT人材の供給見込みが増加しているにもかかわらず、実際には新たな技術やプラットフォームの導入に伴う専門性の高いエンジニアへの需要が高まっており、これが人手不足の一因となっています。

このような状況を踏まえた上で、IT業界で活躍するためには、常に最新の技術動向を学び、自己のスキルを継続的にアップデートしていく必要があります。また、企業側も技術的な教育や人材育成への投資を行い、将来的に需給ギャップを埋めるための戦略を練ることが求められるでしょう。