フリーランスエンジニアが知っておくべき貯金の必要額とリスクに備える貯金術

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はじめに

フリーランスエンジニアとして働いていると、自由な働き方や高い収入を得られる一方で、不安定な収入や予期せぬトラブルへの備えが必要になることも少なくありません。クライアントとの契約が途切れたり、体調を崩して仕事ができなくなった場合、十分な貯金がないと生活が苦しくなる可能性があります。

「どのくらい貯金しておけば安心なのか」「効率的にリスクに備えるためにはどうすれば良いのか」と悩むフリーランスエンジニアの方は多いでしょう。

そこで今回の記事では、フリーランスエンジニアの方が必要な貯金額の目安や、リスクに備えるための具体的な貯金術をご紹介します。お金の不安を解消し、安心してフリーランス活動を続けたいと考えている方は、ぜひ最後までお読みください。

フリーランスエンジニアに貯金が必要な理由

フリーランスエンジニアとして働くという「自由な環境」は、エンジニア職の方にとってとても魅力的です。しかし、その自由の裏には、正社員とは異なる不安定さが潜んでいます。

中でも収入の変動や急な出費、将来の備えなどについては自分でリスクに対応する必要があるため、貯金があると安心です。

次に、なぜフリーランスエンジニアに貯金が必要なのか、具体的な理由を5つに分けて解説していきます。

収入が不安定になる可能性

フリーランスエンジニアとして働く中で、多くの方が直面する課題の一つが「収入の不安定さ」です。

案件ごとの契約で働くというスタイルは魅力的である一方で、収入の変動リスクと隣り合わせなのが現状です。

月によって収入が異なる

フリーランスエンジニアの収入は、案件の受注状況や稼働時間によって毎月大きく変動します。

例えば、繁忙期には複数のプロジェクトを抱えることで高収入を得られる一方で、閑散期には案件が減少し、収入が大幅に減ることも珍しくありません。フリーランスエンジニアの閑散期は、クライアントが企業の場合、年末年始や夏季休暇、ゴールデンウィークなど、企業活動が停滞するタイミングに訪れることが多い傾向にあります。

さらに、短期契約の案件が多い場合、次の案件を確保するまでの空白期間が収入ゼロとなるリスクも考えられます。

正社員であれば、景気に影響されにくい安定した月給が得られますが、フリーランスエンジニアは自己責任で収入の波を管理しなければなりません。

月によって収入が異なるという状況に備えるために、収入が多い月に貯金を積み立て、少ない月の生活費に充てる「収入の平準化」を意識することが重要です。年収を12で割って月ごとの生活費を設定し、それ以上の収入があった月には余剰分を貯金する方法が効果的です。

プロジェクトの途中終了のリスク

もう一つの収入が不安定になる要因は、プロジェクトの途中終了リスクです。フリーランスエンジニアの仕事は、クライアントの状況やプロジェクトの進行状況に大きく影響されます。クライアント側の予算削減や方針転換、プロジェクト自体の中止といった事態が発生すると、予定していた報酬が支払われなくなる可能性があります。

また、契約書に途中終了の条件が明記されていない場合、突然契約を打ち切られるケースも考えられます。

こうしたリスクを軽減するためには、契約書を締結する際に「途中解約時の報酬支払い条件」を明確に定めることが重要です。

さらに、複数のクライアントとの契約を並行して進めることで、一つのプロジェクト終了が即座に収入減につながるリスクを分散できます。

急な支出に備える

フリーランスエンジニアとして働く中で、計画外の支出が発生することは避けられません。特に、突然の出費は生活や業務に影響を及ぼすため、あらかじめ備えておきましょう。

医療費

フリーランスエンジニアにとって、健康は収入を支える大切な資産といえます。

しかし、突然の病気や怪我で医療費が必要になる場合、保険適用後でも高額な負担が発生する可能性があります。正社員であれば会社の福利厚生によるサポートが期待できますが、フリーランスではそのような仕組みがないため、医療費を自己負担で準備する必要があります。

例えば、30代のフリーランスエンジニアと会社員が1ヶ月（30日間）入院した場合、それぞれの負担額と補填を比較してみましょう。

医療費の前提条件

• 入院費用の平均例（保険適用後、3割負担）
• 1日あたり約5,000円 × 30日 = 150,000円
• 高額療養費制度の利用
• 年収400万円程度のケースを想定（自己負担上限：約80,100円）

上記の条件を想定した場合、フリーランスエンジニアと会社員の「入院にかかる費用」「収入減少」「合計損失」は、概算で以下の通りです。

フリーランスエンジニアは、会社員と比べて医療費の負担そのものは同じでも、収入が途絶えるため、損失が大きくなる傾向にあります。一時的な資金負担を軽減するために、医療費補助のある民間保険に加入したり、収入がなくても数カ月生活できる貯金を用意しておくことが重要です。

また、長期間の療養が必要になった場合、収入が途絶えるリスクも伴います。例えば、高額療養費制度を活用することで負担を軽減できるものの、実際の支払いでは一時的にまとまった金額が必要です。

そのため、最低でも「医療費として数カ月分の生活費をカバーできる貯金」を用意しておくと良いでしょう。

冠婚葬祭

冠婚葬祭は予期せず発生することが多く、その費用負担が収支計画に影響を及ぼす場合があります。

冠婚葬祭にかかる費用は地域や慣習によって異なりますが、目安は以下の通りです。

遠方での式に参加する場合は、さらに交通費や宿泊費もかかるため、フリーランスエンジニアにとっては無視できない支出といえます。

冠婚葬祭のイベントは突発的に発生するため、事前に備えがないと他の生活費や業務費用を圧迫する可能性があります。正社員であれば特別休暇や会社の支援が受けられる場合がありますが、フリーランスではスケジュール調整や収入の補填も自己責任です。そのため、「急な冠婚葬祭の費用」を見越して貯金を準備し、万が一の際にも対応できるようにしておきましょう。

友人や親族が多い場合、ご祝儀や香典の相場を考慮して10万円〜20万円を目安に、予備費として貯めておくと安心です。

将来への投資

技術の進化が激しいIT業界では、スキルの陳腐化や競争力の低下を防ぐための自己投資が重要です。

また、新しい事業展開や既存の事業を拡大するための準備資金も必要です。

スキルアップのための投資

IT業界は技術の移り変わりが激しく、5年前の主流スキルが現在では通用しないことも少なくありません。そのため、フリーランスエンジニアとして安定した収入を維持し、競争力を高めるには、常にスキルを磨き続ける必要があります。

例えば、新しいプログラミング言語の習得や、クラウドエンジニアリング、データサイエンス、AI関連のスキルなど、将来の需要を見越した学習が重要です。具体的には、オンライン講座や専門書の購入、セミナーへの参加費など、まとまった投資が必要となることがあります。

さらに、学びのための時間的余裕を持つために、日々の生活費をカバーする貯金が必要です。計画的に貯蓄し、自身のスキル向上に資金を投じることが、長期的な収入安定やキャリアアップにつながります。

新規事業や事業拡大のための投資

フリーランスエンジニアは、自らのスキルを活かし、新たなサービスやプロダクトを開発する機会に恵まれています。しかし、新規事業や事業拡大には初期投資が必要です。

例えば、高性能なPCやクラウドサービスの利用料、開発ソフトのライセンス費用、さらに広告やマーケティングに必要な資金が挙げられます。また、クライアントへのサービスを向上させるため、協力者を雇ったり、法務やコンサルタントのサポートを受ける費用も考慮する必要があります。

特に、SaaS型プロダクトや新しいアプリの提供を目指す場合、開発費だけでなく、運用やサポート体制の整備にも資金がかかります。こうした投資をタイムリーに行うには、日頃から計画的な貯蓄を行い、必要な時に迅速に動ける体制を整えておきましょう。

病気や怪我で働けなくなるリスク

フリーランスエンジニアにとって、健康状態は収入に直結します。

正社員であれば病気や怪我による休業中も有給休暇や傷病手当金で生活が一定程度保障されますが、フリーランスにはそのような仕組みがありません。契約途中で仕事が滞ると、クライアントとの信頼関係にも影響を及ぼす可能性があります。

さらに、病気や怪我による長期離脱が必要になった場合、収入ゼロの状態が続くリスクもあります。

病気や怪我に備えるためには、最低限「生活費6カ月分以上」の貯金を用意することが推奨されます。また、民間の所得補償保険も検討しておくと安心です。

退職金がない

正社員の場合、退職時に受け取れる退職金は、老後の生活を支える重要な資金源となります。なお、東京産業労働局が令和4年度に調査したデータによると、大学卒で30年間勤務した場合、約1,092万円の支給が水準でした。

しかし、フリーランスエンジニアにはそのような制度が存在しないため、自ら計画的に老後資金を準備する必要があります。退職金に相当する金額を積み立てるためには、NISAやiDeCoといった税制優遇のある制度を活用するのが効果的です。

また、フリーランスエンジニアには明確な「退職」がないため、何歳まで働くかという目標を立てることも重要です。長く働き続けるためには、健康管理やスキルアップを継続し、年齢を重ねても需要のある分野で活動できるよう準備を進める必要があります。

正社員であれば企業が負担する年金保険料もフリーランスでは自己負担となるため、貯蓄計画を早めに立てるとともに、働き続ける期間や方法についても現実的な計画を考えておきましょう。

フリーランスエンジニアに必要な貯金はどのくらい？

では実際に、フリーランスエンジニアの方に必要な貯金はどれくらいなのでしょうか。

次に、「生活費として必要な貯金額の目安」と「税金や社会保険料に備えるための貯金」の2つの視点から具体的な金額や準備方法について解説します。

生活費として必要な貯金額の目安

フリーランスエンジニアにとって、生活費をカバーするための貯金は最優先事項です。収入が減少したり、急な契約終了で無収入の期間が発生しても生活を維持するために、最低限「生活費6カ月分以上」を目安に貯金を確保することが推奨されます。

たとえば、1カ月の生活費が20万円の場合、6カ月分の貯金は120万円となります。この金額があれば、次の案件を見つけるまでの間に余裕を持って生活を続けることができます。特に、フリーランスエンジニアは繁忙期と閑散期の収入差が大きいため、収入が多い月に貯金を積み立て、少ない月を乗り切る「収入の平準化」を意識することが重要です。

また、突発的な出費にも対応できるよう、予備費としてさらに1〜2カ月分の生活費を追加で確保しておくと安心です。これにより、収入が一時的に途絶えたとしても、焦らず冷静に次の案件を探すことができ、精神的な負担を軽減することができます。

税金や社会保険料に備えるための貯金も必要

フリーランスエンジニアは、正社員とは異なり、税金や社会保険料を自分で管理し、支払う必要があります。所得税や住民税、国民健康保険料、国民年金保険料などの負担は年間でまとまった金額になるため、これらに備える貯金も欠かせません。

たとえば、年間所得が500万円の場合、所得税や住民税の合計は約60万円前後になることが一般的です。また、国民健康保険料は所得に応じて変動しますが、年額20〜40万円程度になるケースが多い傾向にあります。さらに、国民年金保険料は固定額で、2024年度では月額16,980円、1年分をまとめて支払う「1年前納」で200,140円（月額約16,678円）です。（参照元：日本年金機構公式HP）

合計すると、年間で100万円以上の負担になることも珍しくありません。

支払い額を考慮すると、フリーランスエンジニアの実際の手取りは、収入からこれらの支払い分を差し引いた金額となります。例えば年収500万円の場合、税金や社会保険料を引いた後の手取りは約380〜400万円程度になる計算です。月収換算では、手取りは約31〜33万円程度となります。予め計算しておいた手取り額を基準に、生活費や貯蓄計画を立てると現実的です。

言い換えると、フリーランスエンジニアが考える「実際に使えるお金＝手取り額」は、収入から税金や保険料を引いた後の金額で計算すると、支払い時の負担を軽減しやすくなります。月収の20〜30%を事前に取り分けて貯金しておくことで、安定した資金管理が可能です。

収入が少ない月に備えるには？

フリーランスエンジニアとして働く上で、収入が少ない月が訪れることは避けられません。そのため、事前に備えを整えておくことが、安定した生活を維持するためには必要です。

ここでは、収入が減ったときでも慌てず対応できるよう、具体的な方法を順を追って解説します。

生活費や不要な支出を見直す

フリーランスエンジニアが収入が少ない月に備える第一歩は、生活費や不要な支出の見直しです。

家計のバランスを整え、無駄を省くことで、収入が減少したときでも一定の余裕を持てるでしょう。

収入が少ない月は支出を抑える

収入が少ない月には、支出を意識的に減らす努力をしましょう。

手っ取り早い節約方法は、外食を控え、自炊を増やすことです。また、趣味や娯楽にかかる費用を一時的に抑え、図書館を利用したり無料のオンラインコンテンツを活用したりすることで出費を削減できます。

さらに、変動費（衣類、交際費、趣味など月によって異なる出費）を見直すことで支出全体を最適化できます。

なお、家族がいる場合、教育費や医療費など、避けられない出費があることも考慮しなければなりません。優先順位を高く設定した上で、交際費や趣味などの変動費から節約を始めるのがおすすめです。子どもがいる場合は、塾代や習い事などの費用を見直し、一時的にオンラインの無料教材や家庭学習を活用する方法もあります。

支出を意識的に減らす習慣をつけておけば、収入が減った月でも大きな負担を感じることなく生活を維持できます。

固定費を削減する

固定費とは「毎月必ず発生する支出」であり、節約の効果が長期的に現れます。たとえば、家賃交渉や安価な賃貸物件への引っ越しを検討することが効果的です。

また、光熱費についても、電力やガスのプランを見直したり、省エネ家電を導入したりすることで削減可能です。

特に見落とされがちなのが、日々の通信費やサブスクリプション型のサービスです。固定費を減らすことで、収入が減った月でも家計に余裕を持たせることができます。

サブスクリプションを整理する

フリーランスエンジニアは、クラウドサービスやオンラインツールなど、仕事に必要なサブスクリプションを利用することが多いですが、使っていないサービスがある場合は解約を検討しましょう。また、同じような機能を提供する無料版ツールに切り替えることも有効です。

さらに、プライベートで利用している動画配信サービスや音楽ストリーミングサービスなども見直しの対象です。複数契約している場合は1つに絞る、あるいは一時的に解約することで大幅な支出削減が期待できます。

保険や通信費を見直す

保険料や通信費は、多くの人が見直す機会を持たないまま契約を続けています。しかし、現在の生活スタイルに合ったプランに変更することで、支出を抑えることが可能です。

例えば、通信費では、格安SIMへの乗り換えやデータプランの縮小が有効です。保険についても、不要な特約を削除したり、保険会社を切り替えることで月々の支払いを減らせます。

フリーランスエンジニアにとっては、必要な保険だけに絞ることで、収入減少時の負担を軽減できます。

非常用の資金を用意しておく

収入が少ない月でも、予想外の出費に対応できるよう、非常用の資金を準備しておくことが重要です。この資金は、生活費とは別に用意し、緊急時のみに使うことを徹底しましょう。

緊急用の別口座を作る

非常用資金を管理しやすくするために、通常の生活費とは別に専用の口座を設けることをおすすめします。緊急用の口座は、収入が多い月に一定額を自動的に振り分ける仕組みを作ると、効率的に資金を積み立てられます。

たとえば、月収の10%を緊急用口座に振り分けるよう設定しておけば、いざというときにまとまった資金を確保できます。緊急用の口座は、普段使いのデビットカードやクレジットカードと連携させないことで、不必要な引き出しを防ぎ、緊急時のみに活用できるよう管理しましょう。

貯金を効率よく増やすための方法

フリーランスエンジニアが収入が安定しない月に備えるには、先述した通り非常用の資金を用意するとともに、貯金を効率的に増やす方法を知っておくことも重要です。

収入を計画的に管理し、節税対策を行いながら資産形成を進めることで、将来的なリスクに備えつつ、経済的な安定を実現できます。ここでは、貯金を効率よく増やすための具体的な方法について解説します。

収入の一部を自動で貯金する

フリーランスエンジニアは、毎月の収入が変動するため、意識的に貯金を積み立てる仕組みを作ることが重要です。その中で最も効果的な方法の一つが、収入の一部を自動的に貯金する仕組みを整えることです。

たとえば、収入が振り込まれる銀行口座に自動積立機能を設定し、毎月一定額を貯蓄専用の別口座に移動させる仕組みを活用します。自動化することで、つい使ってしまうリスクを減らし、無意識のうちに資金を積み立てることが可能です。

目安として、月収の10～20%を貯金に回すことを目標にすると、収入の波があっても一定の貯蓄を維持できます。たとえば、月収30万円のフリーランスエンジニアの場合、毎月3万円（10%）～6万円（20%）を貯金に回すと、1年間で36万円～72万円の貯金が可能になります。つまり、生活費3～6カ月分程度の貯金を、1～2年で確保できる計算となります。

また、貯金専用口座にはデビットカードやクレジットカードを紐付けないことで、不必要な引き出しを防ぐ工夫も効果的です。

さらに、収入が多い月には、通常の積立額に加えて「臨時積立」として余剰分を貯蓄することで、より安定した資金管理が可能になります。収入が多い月があったからといって、その分を無計画に使ってしまうと、収入が少ない月に備えるための貯金が不足してしまうリスクがあるため、臨時収入や高収入の月でも、まずは貯金を優先し、余った資金を趣味や娯楽に回すようなバランスを取りましょう。

節税対策をする

フリーランスエンジニアとして効率的に貯金を増やすには、節税対策も欠かせません。適切な節税を行うことで、手元に残る資金を増やし、貯蓄に回す余裕を作ることができます。

まず、経費の計上を正確に行うことが基本です。業務に必要な機材やソフトウェア、通信費、研修費用などをしっかりと経費として申告することで、課税所得を抑えられます。

また、フリーランスエンジニアが利用しやすい経費として、自宅兼オフィスの場合の家賃や光熱費の一部、カフェでの打ち合わせ費用なども挙げられます。

具体例として、年収300万円のフリーランスエンジニアが光熱費や家事按分（自宅兼オフィスの家賃・光熱費の一部）、打ち合わせ費用を経費として計上しない場合と、計上する場合の課税所得を比較してみます。

上記のように適切に経費計上し、課税所得が290万円から250万円に減少した場合、所得税（10%）と住民税（10%）で約8万円の節税が可能です（課税所得40万円分 × 20% = 8万円）。さらに、社会保険料が所得に連動するため、その負担も軽減される効果があります。

節税で浮いたこの8万円をそのまま貯金に回せば、年間で10%以上の貯蓄額を増やすことができます。経費の計上を正確に行い、自分の状況に応じた控除を活用するためにも、税理士に相談するなどして、抜け漏れのない節税を心がけましょう。

青色申告を活用する

フリーランスエンジニアが確定申告を行う際、青色申告を選択することで、効率的に節税し、貯金を増やすことが可能です。青色申告は、一定の要件を満たした事業者が利用できる制度で、65万円の特別控除が受けられることが最大のメリットです。

青色申告特別控除により、課税所得を大幅に減らせるため、支払う税金を抑えることができます。また、青色申告では赤字を3年間繰り越せるため、収入が不安定なフリーランスエンジニアにとって大きな助けとなります。

さらに、青色申告を活用することで、家族への給与を経費として計上できる「青色事業専従者給与」も利用可能です。たとえば、配偶者や子供にサポート業務を依頼し、その対価を経費に含めることで、所得を分散し節税効果を高められます。

青色申告の手続きには帳簿の記帳や書類の準備が必要ですが、会計ソフトを活用することで手間を大幅に削減でき、節税で得た資金を効率よく貯蓄に回せるでしょう。

白色申告をしていても、次年度以降に青色申告へ切り替えることは可能

「すでに白色申告をしてしまったけど、青色申告に切り替えたい…」と感じているフリーランスエンジニアの方もいらっしゃるでしょう。

白色申告をしていても、来年度以降に青色申告へ切り替えることは十分可能です。

青色申告を始めるには、所轄の税務署に「青色申告承認申請書」を提出し、承認が降りれば可能です。なお、青色申告承認申請書の提出期限は、青色申告を始めたい年の3月15日までであるため注意しましょう。

iDeCoやNISAを活用する

フリーランスエンジニアが効率的に貯金を増やすためには、税制優遇のある投資制度のiDeCo（個人型確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）を活用することもおすすめです。

iDeCoは、老後資金を積み立てるための制度で、掛金が全額所得控除の対象になります。これにより、課税所得が減少し、節税効果を得ながら将来のための資金を準備できます。フリーランスエンジニアの場合、月額最大68,000円まで拠出可能で、長期的な資産形成が期待できます。

一方、NISA（新NISA）は成長投資枠であれば年間240万円、つみたて投資枠であれば年間120万円までの投資に対して、配当金や売却益が非課税となる制度です。短期的に資産を増やしたい場合や、生活資金の一部として活用するための投資にも適しています。

iDeCoやNISAを活用することで、効率的に資産を増やしつつ、税負担を軽減することが可能です。資金をただ貯めるだけでなく、賢く運用して資産を最大化する選択肢として取り入れることを検討しましょう。

節約だけでなく収入をアップする工夫も必要

フリーランスエンジニアが貯金を増やすには、節約だけに頼るのではなく、収入をアップする工夫も重要です。

収入が増えれば、生活費や必要経費を支払った後に残る金額が大きくなり、より効率的に貯金を積み上げることができます。

収入が増えると貯金しやすくなる

フリーランスエンジニアが収入を増やすことは、貯金を効率的に進めるための最善の方法の一つです。たとえば、月収が30万円から35万円に増えた場合、生活費や必要経費が変わらなければ、その増加分をすべて貯金に回すことができます。このように、収入が増えれば増えるほど、貯蓄の余裕が広がります。

また、収入が増えることで、将来のリスクに備えるための非常用資金や、スキルアップのための投資資金も用意しやすくなります。さらに、精神的な安心感が得られ、長期的な視点でキャリアを計画できるようになる点も大きなメリットです。

ただし、収入が増えるとともに支出も増える「生活水準の上昇」に注意が必要です。収入がアップしたからといって安易に支出を増やすのではなく、一定額を貯金に回すルールを作ることが重要です。

このように、収入増加が貯金しやすさにつながる理由を意識しつつ、収入をアップさせる方法を実践していきましょう。

フリーランスエンジニアが収入をアップさせる効率的な方法とは

フリーランスエンジニアが収入をアップさせるためには、以下のような効率的な方法を取り入れることが重要です。

単価アップを目指す

現在のクライアントに対して単価交渉を行うことは、収入を直接増やす最も手っ取り早い方法です。単価交渉を成功させるためには、実績を積み上げ、専門性やクオリティを高めることが重要です。

また、需要の高いスキルを習得し、付加価値のあるサービスを提供することで、クライアントに納得してもらいやすくなります。

高単価の案件に挑戦する

フリーランスエンジニアが参加できる案件には、さまざまな報酬設定があります。低単価の案件から高単価の案件に切り替えることで、同じ労働時間でも収入が大幅にアップします。

クラウドインフラ構築やAI関連のプロジェクトは報酬が高い傾向にあるため、こうした分野へのスキル転換を検討するのも一つの方法です。

複数のクライアントと契約する

単一のクライアントに依存すると、収入が不安定になりやすいため、複数のクライアントと契約を結ぶことで収入を分散させると同時に増加させることが可能です。

クライアントごとに異なるスキルを求められる場合でも、幅広いスキルを持つことで対応力が高まり、収入アップにつながります。

スキルアップによる報酬増加

新しいプログラミング言語の習得や、クラウド、データサイエンス、AIなど需要の高い分野のスキルを習得することで、高単価案件の受注可能性が高まります。

さらに、資格取得や専門分野の認定を得ることで、クライアントに信頼されやすくなり、単価交渉でも有利に働きます。

副業を活用する

本業のフリーランスエンジニアとしての業務に加え、技術ブログの運営やオンライン講座の提供など、副業を通じて収入を得ることも効率的な方法です。副業は本業に関連するスキルを活かせるだけでなく、安定的な収入源としても活用できます。

自身のサービスを開発・提供する

フリーランスエンジニアは、自分自身でサービスやプロダクトを開発して収益を得ることが可能です。たとえば、プラグインやアプリケーションの販売、SaaS型サービスの提供などが挙げられます。

自身のサービスは、一度開発すれば継続的な収益を期待できるため、長期的な収入源としても魅力的です。

まとめ

今回は、フリーランスエンジニアが貯金を増やし、経済的な安定を得るための方法について紹介しました。収入の変動に備えた貯金の重要性、医療費や非常用資金の具体例、そして収入をアップさせる工夫など、さまざまな視点から解説しました。

結論をいうと、フリーランスエンジニアが安定した生活を送るためには、節約と収入アップの両方をバランスよく取り組み、さらに緊急時にも対応できる資金を確保することが必要です。さまざまなリスクに備えておくことで、収入が少ない月や突発的な支出があっても、安心して仕事に専念できる環境を整えられます。

貯金や収入管理は一度に完璧にする必要はありませんが、まずは、収入の一部を自動的に貯蓄に回す仕組みを作り、小さな目標をクリアしながら改善を続けていくことが大切です。フリーランスという働き方を選んだからこそ、柔軟な働き方を活かしつつ、計画的な資金管理を意識していきましょう。

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