業務委託とアルバイトの違いは？それぞれのメリット・デメリット、働き方・注意点を徹底解説！

2023.04.05(公開: 2021.12.04)

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はじめに

近年、副業や兼業、パラレルワーク、フリーランスといった働き方の多様化が広がり、会社員といった働き方に捉われない時代になってきています。働き方により、契約の結び方も異なり、それぞれメリット・デメリットも異なります。業務委託によるメリット・デメリット、業務委託向きの人や業務委託をする上での注意点などご紹介します。会社員が副業するメリット・デメリットも解説しますので、働き方に悩む方はぜひ、参考にしてみてください。

業務委託契約とは？会社員や派遣社員とどう違う？

業務委託契約とは、自社以外の企業や個人に業務を委託する際に行う契約のことをいいます。一般的な会社員や派遣社員との契約と異なり、業務委託契約を結んだ側は、会社と雇用関係を結ぶわけではなく、対等な立場で契約を結び、業務を行い、成果に見合った報酬を得ます。まずは、会社員などの雇用契約など、契約の種類は様々です。それぞれの契約方法を見ていきましょう。

雇用契約（会社員）

雇用契約（会社員）とは、企業の従業員として直接雇用契約を結ぶことをいいます。正社員や契約社員、アルバイト、パートを指します。基本的に、交通費は別途支給され、派遣社員より多くの業務を任され、遂行することができ、キャリアアップやスキルアップにつなげやすいといったメリットがあります。しかし、契約社員であれば雇用期間が定められており、継続して働く場合は更新手続きが必要です。

派遣契約（派遣社員）

派遣契約（派遣社員）とは、派遣会社と雇用契約を結び、派遣先の企業で働くことをいいます。契約期間は決まっており、契約終了後は、派遣会社が次の会社への仲介や紹介、時給や待遇の交渉など、なるべく希望に沿った形で行ってくれます。しかし、交通費は時給に含まれることが多く、雇用形態自体、安定しているとはいえません。企業の経済状況により、リストラされる可能性はあり得ます。

雇用契約と派遣契約の大きな違いは、雇用主が誰か、給与形態、勤務時間・休日・転勤、契約期間です。

正社員は安定した収入や福利厚生が手厚く、企業の経済状況が安定している限り、新たな職探しなどの負担を背負わなくて済むといったメリットはあります。しかし、派遣社員であれば、職探しや時給の交渉など気楽な点は多く、正社員でも中々入りづらい企業でも派遣なら入りやすいといったメリットもあるため、マイペースに仕事をしたい、新たな分野へ挑戦したい方にとって魅力的です。

請負契約とは

請負契約とは、業務を請け負った側が、委託された業務の完成と引き換えに、依頼主である会社や企業から報酬をもらえる契約です。成果物を納品する場合、業務内容や時間、プロセスなどは報酬と関係がなく、無事に納品されたかどうかが問われます。もちろん、成果物に対する責任を背負う必要はあるため、注意が必要です。請負契約を結ぶ主な職種は、ライター、デザイナー、プログラマー、営業などが挙げられます。

委任契約とは

委任契約とは、成果物を完成させる責任を負うことなく、請け負った業務に対して報酬をもらう契約です。業務の遂行のみ求められ、業務遂行に伴う成果物の結果等に対する責任は背負わなくてよいといった点が、請負契約と大きく異なります。委任契約を結ぶ主な職種は、医師や弁護士、美容師、などが挙げられます。

準委任契約とは

準委任契約は、委任契約と契約自体は同じですが、法律行為と取り扱うかどうかの違いがあります。委任契約は、法律行為を扱う弁護士など。反対に、準委任契約は、法律に関わらない業務を請け負う、プログラマーやエンジニアなど。

さらに、準委任契約には「履行割合型」「成果完成型」の種類に分けられます。どちらも、業務を完成させる義務はないものの、労働力や労働時間に対して報酬を支払うという契約を「履行割合型」といい、成果物や納品物に対する報酬を「成果完成型」といいます。

準委任契約のメリットは、業務に必要な労力や人材を確保しやすい点や業務内容変更等にも柔軟に対応してもらえる点などがあります。しかし、納期がある仕事では問題が生じやすく、業務内容が曖昧になりがちといったデメリットもあるため、契約を結ぶ際には、それぞれの契約内容を理解しておくことが大切です。

例えば、IT系やシステム関連の仕事でいえば、要件定義やシステムテスト、運用保守は準委任契約、外部・内部設計・プログラミングは請負契約が適しているといえます。

アルバイトとは

アルバイトとは、働く期間を設けて、企業と労働者で契約を結ぶことです。基本的に、曜日や勤務時間・勤務期間など選択でき、求人は多くあります。アルバイトはパートともいい、Wワークなども可能な企業が多く、時短での仕事を探している学生や主婦の方に最適です。また、契約期間が終了し次第、自動的に契約は終了となります。しかし、契約社員と異なり、昇給や賞与などはほぼなく、手当を利用できません。さらに企業の景気が悪化し、人件費削減となった場合、アルバイトはリストラされる可能性が高いため、その点も考慮して働くことをおすすめします。

業務委託とアルバイトの違い

業務委託とアルバイトの働き方というのはどのように異なるのでしょうか。雇用契約内容や賃金、保険加入の有無など、詳しく見ていきましょう。

雇用契約の有無

業務委託契約とアルバイト・パートとの大きな違いは、雇用契約の有無、つまり、労働法による保護があるかどうかといった点です。業務委託を結ぶ方は自営業同様、個人事業主として扱われ、労働法の保護対象になりませんが、雇用契約を結ぶアルバイトやパートの方は労働者として、保護対象になります。業務の進め方など、業務委託であれば命令されることなく、自分のペースで自由に進められますが、雇用契約であるアルバイトは企業の指導や命令に従わなければなりません。

賃金・勤務時間が違う

業務委託は成果物や業務の遂行に対して報酬が支払われます。労働時間や賃金規則、解雇規則などもないため、自分の好きな時に好きな場所で働くことができ、交渉次第で高い報酬を得られます。一方、アルバイトやパートは、あらかじめ決まっている労働時間に見合った給料が支払われるため、いくら頑張っても収入は増えません。高収入は見込めませんが、安定した給料をもらえるといったメリットはあります。

保険に加入できるかどうかが違う

業務委託契約は、企業と個人との契約であるため、社会保険は全額自己負担であり、自己で社会保険に加入する必要があります。そのため、業務中の事故やけがなども、すべて自己責任です。しかし、雇用契約であれば、企業の従業員として結ぶ雇用契約であるため、雇用保険として加入しています。そのため、アルバイトは社会保険や福利厚生、労災などの権利が与えられ、業務中のけがは労災適用になり、会社側に負担してもらえます。

また、契約期間中問わず、契約期間終了後に関しても保険適用の方法は異なります。アルバイト・業務委託どちらも、契約期間が終了すれば、契約終了となります。しかし、アルバイトは雇用保険に加入しているため、契約終了後も失業給付金を受給しながら、余裕を持って次の仕事を探すことができますが、業務委託の場合、雇用保険未加入のため、失業給付金をもらえません。契約期間中、期間終了後問わず、保険適用外であり、病気になった場合でも通院費・治療費すべて自己負担です。

業務委託で働くメリット

業務委託で働くメリット・デメリットそれぞれの違いを知っておきましょう。

自由度が高い

業務委託契約は、会社員が結ぶ雇用契約と異なり、「9時～17時」といった勤務時間の縛りなどがありません。成果物を完成させれば問題なく、業務の進め方やどこで仕事をするかなど決まっていないため、テレワークなど自由度が高い働き方を得られます。仕事の幅や裁量を自分次第で決められるので、フリーランスとして働きたい方はもちろん、主婦の方などもスキマ時間を使って仕事することも可能です。

自分の能力に合わせて仕事を選択可能

雇用契約すると自分がやりたくない仕事や苦手な仕事もせざるを得ません。しかし、業務委託であれば、希望の仕事を選択でき、得意分野に絞って仕事ができます。自分が培ってきた知識やスキルを活かして働けるほか、得意分野を伸ばし、スキルアップを目指したい方に魅力的な働き方です。もちろん、煩わしい人間関係にも悩まされることはありません。

収入が上がりやすい

業務委託は、時給や月給ではなく、成果による報酬を受け取ると決まっているため、収入管理がしやすいといえます。さらに、業務に応じて単価も異なり、自分の裁量次第で仕事量を調整でき、高収入を見込めます。業務に対する収入を把握しやすいため、収入アップに向けて「頑張ろう」というように、仕事へのモチベーションアップにもつなげやすいメリットがあります。

業務委託で働くデメリット

業務委託で働く以上、メリットはある一方、デメリットもあるため、しっかりと理解しておく必要があります。

時間とタスクを管理する必要がある

企業との雇用関係はないため、基本、場所や時間の拘束がありません。自分で好きな仕事をマイペースに進められる反面、納期に合わせて時間とタスク管理を自己にて行っていく必要があります。計画性を持って仕事を進めていくスキルが求められます。

労働基準法の適用外になる

業務委託は企業と個人との契約となるため、企業に属する労働者に該当せず、労働基準法の適用になりません。突然、契約が終了となり、収入0となった場合でも、失業保険は適用されません。たとえ、契約期間が終わり、失業期間中に病気やけがを追っても、費用は全額自己負担となり、社労保険なども自己で加入する必要があります。

有給や育休などの手当を受けられない

企業に雇用されているわけではないため、基本的に労働基準法が適用されません。つまり、有給休暇や雇用保険といった制度、労災や社労といった保険も利用できないというわけです。そのため、すべて自己責任ということを理解しておく必要があります。何かあった場合に不安といった方は、事前に自己での保険加入など、調整しておくことをおすすめします。

自分で仕事を獲得する必要がある

業務委託となると、「自分で仕事をとってくる」ことが基本です。雇用契約のように、契約通り業務をこなせば、安定した収入を得られる保証ではありません。そのため、収入の変動は必ずあります。想像以上に収入が得られなかった場合、誰かに文句をいえないということです。収入は生活する上で最も重要な点になります。一定の収入を得るか、自己の頑張り次第で収入アップを目指すかなど、しっかりと考えて雇用形態を選択することが大切です。

税金・保険関係の手続きは自分で行う必要がある

雇用契約であれば、年度末、企業側が所得税の合計額や税額から、過不足分となる分の精算をしてもらえる「年度末調整」があります。雇用契約を結び、年度末に調整すれば、自己で確定申告する必要がありません。しかし、業務委託の場合、自己で所得計算や保険の支払いなどをし、確定申告することが必要です。お金の計算となると、誰しも苦手な方は多いはず。保険や税金に関して不安な方は、事前に調べ、税理士への委託や、市役所・税務署で相談するなどをおすすめします。また、保険は国民健康保険に加入することとなり、企業に属するわけではないため、福利厚生も受けられないため、さまざまな点を理解しておく必要があります。

会社員が副業でアルバイトするメリット・デメリット

働き方が多様化し、会社員として副業を考えている方も多いはず。会社員として副業をする上でのメリット・デメリットをご紹介します。

アルバイトするメリット

ここ数年、会社員が副業としてアルバイトをし、業務委託案件を請け負い、フリーランスの働き方を兼ね備えるなど、新たな雇用形態を選択する方が増えています。では、会社員がアルバイトをするメリットはどのようなものなのでしょうか。会社員がアルバイトするメリットを見ていきましょう。

スキルアップ

アルバイトは、自分の市場価値を知ることができます。一定の場所で働いていると、自分の市場価値は把握しづらいといえます。しかし、新たな業界に一歩踏み出すことで、自分はどのくらい通用するのか、どういった成果を出せるのか確認でき、転職活動などにも役立てられます。さらに、副業することで、自分自身のスキルアップにつながり、相互で得た知識や情報を生かせます。

人脈や経験の拡大

副業することで、今までに出会う事のなかった人と出会い、経験ができます。副業が本業へ、本業が副業へと良い影響を与えられることもあります。新たな人との出会いは今までにない考えを身につけられ、価値観を見出すこともできるため、プラスになること間違いなしです。

収入アップ

本業に加え、副業することで、収入はアップします。自分の能力が高く、より質の高い成果を上げられ、企業側に好印象を与えられれば、さらなる高収入を手にする可能性は広がります。自分の頑張りに応じて収入アップするのは、誰でも嬉しいほかありません。挑戦する価値は大いにあるといえます。

また、フリーランスであれば社会保障内容が手薄になるところ、会社員が副業することで、社会保障を受けながらフリーランス同様の腹き方もプラスできるといったメリットもあります。

会社員が副業するというのは、会社員にとって大きなメリットがあり、会社員とフリーランスのそれぞれの良いところを手に入れられるという点が大きな特徴です。

アルバイトするデメリット

次に、会社員がアルバイトすることで、本業にも影響するようなデメリットもあります。デメリットをしっかりと理解しておくことが大切です。

本業への支障

会社員が副業するということは、労働時間が長くなります。労働する時間が長ければ長いほど、身体的にも精神的にも負担がかかり、疲労を感じやすくなります。無理をしすぎてしまえば、体調を崩したり、病気を引き起こしたりするなど、健康上のトラブルを引き起こしかねません。副業するのはそれぞれの自由ですが、本業に支障が出るようでは大問題です。また、自分の自由な時間が減ってしまうといった点や思った以上に稼げないといったこともあり得るため、知っておく必要があります。

情報漏洩リスク

副業として働く企業が競合会社となると、本業で得た情報やノウハウを誤って開示してしまう可能性があります。当然、勤務会社の顧客情報機密事項などは、一切流してはいけません。情報漏洩となると、情報を漏らした側は大きな損害のみならず、他社からの信頼損失にもなり得ます。副業をする場合、情報漏洩リスクに十分注意して働く必要があります。

税金申告が必要

会社員は、本業のみであれば、職場での年末調整のみとなり、特別、税金申告する必要がありません。しかし、副業で20万以上／年の収入を得た場合、確定申告を行い、納税する必要があります。税金未申告となれば、一定の罪になりかねません。副業禁止の会社であれば、就業規則に反していることが職場にバレて、企業からの信頼を損ね、最悪の場合、退職を命じられる可能性もあります。

副業する場合、さまざまなトラブルや、自分のキャパシティを理解して取り組み、本業・副業それぞれに支障が出ないようにバランスを考えて働くことが重要です。

業務委託とアルバイトはそれぞれどんな人に向いている？

どのような人が業務委託・アルバイトに向いているのか、見ていきましょう。

業務委託に向いている人

柔軟性の高い人
セルフマネジメントが得意な人
タスク・スケジュール・体調管理ができる人
メンタルが強い人
専門性生かし、スキル・収入アップなどしたい人

業務委託という働き方は、時間や場所に捉われず自由な働き方ができ、収入の自由度が高い分、自分でリスクヘッジをし、トラブル回避する能力が必要となります。

また、仕事内容によりクライアントや案件が異なるため、自己にてタスク管理やスケジュールの管理ができる人は向いています。業務委託はさまざまな変化に直面するため、変化に対して柔軟に対応し、その状況をマイペースに楽しめる人や独自の専門性を高めたい人にもおすすめです。

しかし、業務委託は、自ら仕事を取り、収入を得ていかなければ、生活が成り立ちません。自己で資格取得し、知識やスキルを身につけ、仕事の幅を増やし、報酬アップを目指すなどセルフマネジメントしていくといったプレッシャーも常にあります。メンタルも強く、モチベーションのコントロールや体調管理なども行える人も最適です。

アルバイトに向いている人

社会保障はしっかりもらいたい人
副収入を手に入れたい人
新しいことに挑戦したい人
空き時間を持て余している人

アルバイトは収入アップや人脈・経験の幅を広げるといったメリットがあります。また、普段の生活で時間を持て余している方や、ルーティンの毎日に飽き、変化・刺激を求めたい方向きです。さらに、業務委託にはない社会保障も整っているため、社会的保障はしっかりと持っておきたいという方にもぴったり。本業で満足いく収入を得られず、短期間で収入アップを見込みたい方も挑戦する価値ありです。

「業務委託とアルバイト」それぞれの働く上での注意点

業務委託・アルバイトそれぞれ、業務形態が異なるため、いくつか注意して働くことが大切です。

業務委託で働く場合の注意点

業務委託での働き方は個人の管理能力が問われます。自分次第で、休みや収入すべてを決められるため、セルフマネジメントは何よりも大切です。一方、業務1つ1つに対する責任能力や成果、取り組み方がより重要視されます。

タスクや体調管理をおろそかにしない
業務遂行が滞った場合、損害賠償等のリスク大
力量によりキャリアアップや収入が見込めない

仕事の選択肢が広がるからこそ、自己の体力、能力や力量など正しく見極め、常に仕事へ挑戦しようとする意欲を持ち続けなければなりません。

アルバイトで働く場合の注意点

副業としてアルバイトで働く場合に生じるデメリットを、リスクヘッジしておくことが必要です。

所属する企業が副業可能か確認する
自己管理の徹底
税金申告の手続き

本業をしながら副業するということは、自分の時間を削り、想像以上に身体的負担が伴います。疲労が積み重なれば、健康上トラブルのみならず、本業での業務トラブルなども起こりかねません。自己管理の徹底は大切といえます。

また、頑張り次第で収入アップは見込めますが、職場に任せていた税金申告をせざるを得なくなることもあります。副業することで、副業が自社へバレれば、自己の信頼を損ね、自社の情報を他社へ漏洩するリスクも生じかねません。副業は自分のみならず、自社・他社へ影響する可能性があることを事前に知り、始めることをおすすめします。

業務委託の仕事を探す方法

業務委託の求人といっても、スキルや専門性、報酬によって掲載される仕事内容は異なります。自分が理想とする仕事を見つけるための方法を理解しておくことが大切です。

フリーランスエージェントの利用

フリーランスエージェントを利用すれば、第三者を挟んでクライアントと契約できるため、トラブルの発生なく済みます。たとえ、トラブルが発生した場合でも、エージェントが間に入ってくれるため、ストレスが少ないといえます。また、福利厚生がある案件や次の案件を獲得するまで給与保証があるなど、メリットもあります。一方、マージンが10～25％程度発生することも多く、高単価案件ほどマージンはさらに高まる可能性があるため、注意が必要になります。

クラウドソーシングで探す

クラウドソーシングサービスは、クライアントに対して自分で提案し、仕事を確保する必要があります。応募は自由なので、自分のキャパやスキルがなくても、応募に挑戦できますが、スキルやアピール不足であると仕事の確保が難しくなります。仕事の確保や収入アップ、スキルアップを見込みたいのであれば、自分のレベルより少し上の案件に応募することをおすすめします。

知人からの紹介

IT業界ではフリーランスの働き方へ移行する方が多いため、知り合いからの紹介といった手段もあります。知り合いからの紹介であれば、自分の実力に見合った案件を獲得できる可能性は高まります。しかし、自分の交友関係や仕事仲間との関係性や紹介者の業務状況により、紹介数の変動があり、定期的な仕事の確保は難しいといえます。

SNSで情報発信・収集する

Webディレクターは、SNSで情報発信・収集することもできます。他の手段と比べると、クライアントとの距離は近く「話だけ聞いてみたい」という場合でも、気軽にクライアントに声をかけられます。しかし、SNSの場合、企業やクライアントと直接契約を結ぶ必要性があるため、業務内容をしっかり理解して契約を結ばないと、トラブルに巻き込まれやすいといえるため、注意が必要です。