システムエンジニアはどれくらい不足している？その背景と需要が高まっている中での具体的な案件を紹介

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システムエンジニアのフリーランス案件

システムエンジニアをはじめとするIT人材の現状とは

今システムエンジニアをはじめとするIT人材の不足が深刻化しているのはご存知でしょうか？

IT技術が急速に発展したことで、その技術を活用した製品やサービスが大きな広がりを見せていますが、それらのシステムを開発する技術者の需要も急速に増大しました。

しかし、IT技術の発展による製品やサービスの多様化が進めば進むほどその仕組みも複雑化してきています。

それによって、より新しくより専門的で広範囲な知識がシステムエンジニアには求められるようになりました。

そして、今までIT技術を積極的に取り入れてこなかった数多くの企業がこれらIT技術を取り入れるようになったことで、今後さらなるIT人材不足が嘆かれることが予想されています。

以下に示す表は、経済産業省が2019年3月に「IT人材需給に関する調査」と題した報告書から引用した調査内容になります。

IT 人材需給に関する調査 より引用

現在のIT人材はおよそ108万人といわれており、32.5万人ほどの人材が不足しています。

また、AIやビッグデータ、IoT等など新しいビジネスの担い手として、これらのサービスの生産性向上に寄与できるIT人材とされる「先端IT人材」はおよそ23.7万人といわれており、6.8万人ほどの人材が不足しています。

このIT人材はさらに不足していくことが予想されており、2025年には40万人、2030年には45万人ほどのIT人材が不足すると報告されています。

2019年当時の調査結果でも1年単位で数万人規模の人材不足が深刻化していますが、さらなるIT技術の発展やその他要因によって、よりIT人材が不足する規模が大きくなることも十分に考えられます。

以下に示すグラフは、具体的な2005〜2030年までの新卒IT人材入職数の実績および試算の推移を示したものです。

IT 人材需給に関する調査 より引用

IT人材の需要は年々増加しているにもかかわらず、新卒のIT人材入職数はあまり増加していないことがわかります。

通常であれば需要の増大に比例する形で新卒入職者数も増加していかなければなりません。

しかし最も数の多かった2008年と比べて2030年の試算はほぼ同じです。

「情報処理・通信技術者」としての就職割合は右肩上がりであるのに、新卒入職者数が横ばいなのは、日本の抱える根本的な「人口減少問題」に起因しています。

特にこれまで活躍していたITエンジニアの高齢化に伴う引退および少子化による次世代の働き手不足がこの結果を生み出しています。

これらの試算結果から、単にIT人材を増やそうとする動きだけでは解決できない深刻な問題と捉えることができます。

一時的にIT人材が増加する年があったとしても、将来的には徐々に人材不足が深刻化し、日本のIT産業自体が衰退していくことには変わりありません。

これらの問題は、IT業界だけでなく日本全体の人口母数の問題を解決しないことには成り立たないといえます。

システムエンジニアをはじめとするIT人材が不足しているのはなぜか

高齢化社会となり、労働人口自体が減少しているため

IT関連企業では、IT業務に従事する人材の年齢が40歳以上が占めている割合が多くなっています。

そのため現在のIT関連企業ではベテランと呼ばれている人たちが多く就業していることになり、平均年齢層が高くなっています。

以下に示すグラフは、IT人材における平均年齢と供給人材数について示しています。

IT 人材需給に関する調査 より引用

IT技術の発展・浸透により、年々IT人材供給数が増加していることがわかります。また、2024〜2026年を境にIT人材の平均年齢が微減少し始めています。

みずほ情報総研の試算によると、50歳〜64歳のシニア層がIT人材全体に占める割合は2030年まで上昇し続ける見込みです。

シニア層の割合が2015年の17.6%から2030年には27%程度まで増加するのに対し、30歳〜49歳の中堅層は64.2%から48.8%まで減少する見込みとなっています。

一方で、29歳以下の若手層は18.2%から24.1%まで上昇する見込みのため、若手層・シニア層が過半数を占めると試算されています。

これまでITを支えてきたメイン層のIT人材が高齢化することで微増加してきた平均年齢でしたが、IT技術の発達やリモートワーク推奨などのあらゆる社会的な要因によってIT業界が注目を浴び始めたことで若い人のIT業界参入が活発化してきています。

しかしながら、それぞれの層の母数には大きな差があるため、一概にIT業界全体で十分な数の人材が供給できているとはいえない状況となっています。

DX・企業のデジタル化が推進されており、需要が高まり続けているため

現在、日本企業は2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」によって急速なDX化が図られています。

理由として、このレポートでは「DX化させないまま既存のシステムを使い続けると2025年以降、最大12兆円の経済損失が発生する可能性がある」と示されているからです。

DX化というのは、あらゆる既存システムのデジタル化を行うことによってビジネス面において変革していくことをいいます。

そのためDX化において重要なのは、デジタル化して終わりにするのではなく、デジタル化することで得られたメリットから新たなビジネスにつなげてはじめてDX化の達成になります。

デジタル化とDX化は似ているようですが、デジタル化することによってDX化がはじめて可能になるのであって、言い換えるとDX化にはデジタル化が不可欠な要素ともいえるでしょう。

生産性の向上

業務のデジタル化に成功すればあらゆる業務において生産性の工場が実現できるようになります。

作業時間の短縮やそれによる人件費の削減、他にも自動化によるミスの減少などが挙げられます。

業務効率化

生産性の向上とも重なる部分がありますが、業務効率化が最もDX促進による効果が顕著に見られる箇所です。

人の手で行っていた工程の自動化によって業務を効率化します。

これまで紙で管理されていたものを電子媒体で管理するようになれば、探すのはもちろん管理業務が何倍にも楽になり、管理において統一化も図れるようになります。

そのため、増益につながる業務効率化はDX化・システムのデジタル化による大きなメリットと言えます。

BCPの充実

デジタル化はBCPを充実させるのにおいてかなり有効な手段となります。

BCPはBusiness Continuity Planの略称で、システム障害や災害などが発生した際、被るダメージを極力を最小限に抑え、業務を途切れさせないための計画のことです。

デジタル化を進めておくことで、トラブルが発生した際も外部から重要データの取り扱い業務等の継続が可能になります。

働き方改革

日本の働き方は未だ昔ながらの名残のある終身雇用が多数派で、会社に出社することが義務付けられている会社も少なくありません。

しかし、企業のDX化・既存システムのデジタル化が進んだことで働き方自体が見直されるようになってきました。

会社に出社せずともPCがあれば完結できる作業はリモートで対応ができ、人為的なストレス等からも解放されることから各個人の作業効率も上がることが期待できます。

さらに、これまで出社が難しかったような働き手にとっては、新たな働き口の可能性としても考えられるようになっています。

このように、人口減少が進む日本においてデジタル化が促進され働き方に多様性が生まれることは、働く世代にとって非常に良い効果をもたらしているといえるでしょう。

システムエンジニア自体が専門分野を有する高度な職種なため、難易度が高い

システムエンジニアが行う業務は専門性が高いものが多いです。

システム開発においては「上流工程」と呼ばれる業務と「下流工程」と呼ばれる業務に大きく分けられます。

上流工程では、要件定義やシステムの設計等を行います。

要件を決めてクライアントの要望に沿った設計を行うことが重要であり、この段階で認識違いが発生してしまうとその後の工程すべてに響いてくるため大きな損失を起こしかねません。

そのため知識のない人が上流工程に入ることは難しく、システムエンジニアとしての経験値や知識量が大きく左右し、難易度が高い業務といえるでしょう。

また上流工程には、システムの設計に即したデータベース設計などもあり、システムやプログラムの理解のほかデータベースを扱う知識も必要となってきます。

一方下流工程では、プログラマーによるコーディングやテストがメインの業務となります。

作成された詳細設計書のもとプログラムを書いていきます。この作業は主に「製造」と現場で呼ばれます。

コーディング業務およびプログラマーとしての立ち位置は、システムエンジニアの一部と捉えることができます。

システムエンジニアとして業務に従事する以上はプログラミングの知識は必要不可欠です。

さらに製造したプログラムが正常に動くのか等のテストを細かく行います。

この際も、バグやトラブルが起きた際に何が原因でどう解決すれば良いのかをプログラムを確認することで解消していく必要があります。

そのためシステムエンジニアは製造に関わらない場合でも業務全般的にプログラムに関する知識は有しておかなければなりません。

プログラミング自体が専門性の高い作業のため、このプログラミングの知識を活用して行う業務はいずれも難易度が高いものといえるでしょう。

日々変化していく技術をキャッチアップすることが難しい

システムエンジニアとして活躍するためには、日々進化していく技術をキャッチアップする必要があります。

技術の進歩によって新たなサービスが生まれますが、そのサービスを生み出しているのは他でもなくシステム開発に携わるエンジニアです。

そのため、新しく発表される技術をいち早く知るためには英語で書かれた海外のドキュメントを読む必要があったり、今自分が持っている知識と新しい技術を結びつけて理解していかなくてはなりません。

プログラミング言語も日々進化しており、小規模なものから大型アップデートまで年々進化しています。

自分の知っているこれまでの言語の扱いだけにとらわれていると将来的には役に立たない知識となりかねないため、自身の知識も同じスピードでアップデートしていかなくてはなりません。

さらにITは流行り廃りが激しくもあります。

IT技術の進化が目まぐるしく起きている中で注目を集めるサービスも認識しておく必要があります。

現在ではまさにchatGPTなどのサービスが革命的な現象を起こしています。

このように流行を知り、今後どのように活用されていくのかを推測していくことが大切になります。

専門分野かつ重労働にも関わらず待遇が悪い。また、待遇が良くとも劣悪な環境で働くイメージがついてしまっている

働き方が見直される昨今ですが、中には重労働を強いる会社もしばしばあります。

ネットに出ている情報には一見良さげな求人ばかりが見受けられますが、その実情はどうなのかを把握しておかなければ自分自身が痛い目を見ることになります。

給料面だけではなく、どのような働き方が推奨されている現場なのか、評判はどうなのか、炎上案件ではないのかなど気にする箇所が多いのも念頭に置いておく必要があります。

システムエンジニアを増やすためにできるアプローチとは

システムエンジニアを増やすためにできることはもちろんあります。ここではいくつか例を挙げて紹介します。

システムエンジニアに対する待遇を改善する

システムエンジニアの数が減少すれば自ずと市場価値が高まることは予想がつきますが、それだけでは大幅な増加は見込めません。

この問題を解決するには、「システムエンジニアとして活躍できればこれだけの待遇が受けられる」と認知させることが重要です。

企業側の採用条件として「未経験の積極的な採用」や「より高年収での採用」などは有効手段と考えられます。

未経験であっても、会社側が育てることで一人前のエンジニアに育成することができます。

また、年収をあげることを目的とした転職者に対しては、より高年収での採用を行えばシステムエンジニアを増やすためのアプローチとして効果的です。

待遇が良くなれば必然的に人材は流れてきますし、業界自体が活性化されていきます。

未経験者へのスキルアップ支援の強化

システムエンジニア業務に知見のある人だけを対象に待遇等を良くしてもそもそものシステムエンジニアの母数は増えていきません。

別業界で働く社会人や学生に向けた「未経験者へのスキルアップ支援」を強化していく必要性があります。

例を挙げると「プログラミングスクール」「オンライン学習」「オフラインでの勉強会」などがあります。

プログラミングスクールではゼロベースのスキルを1にしていきたい未経験者におすすめのため、どんなことが学べて卒業後にはどのような道で活躍している人がいるのかを広く認知させることが重要です。

卒業後はほとんどの人がエンジニアとして活躍する道を選ぶ可能性が高いため有効な手段です。

オンライン学習はどのエンジニアに対しても有効な手段で、オンライン学習サービスを整えることで、どこからでも勉強ができる環境が作れます。

また、オンライン学習を通してイベントなどを開催したり、視覚的にレベルアップしていることがわかるような設計にするとより効果的になります。

オフラインでの勉強会もどのエンジニアに対しても有効な手段です。

オフラインのため質問がしやすく疑問点・不明点がすぐに解消できます。

また、新人から普段会うことが難しいベテランエンジニアまで幅広く交流ができるため、通常では得られない知見が得られるメリットがあります。

このようにもっと身近にもっと快適に学習できる空間とサービスの提供が必要といえるでしょう。

IT人材の流動性を向上させる

システムエンジニアに絞って人材を増加させることは難しいです。

そのため、大きな括りとしてIT人材自体の流動性を向上させることが大切です。

ここではIT業界全体で見た時に、人材の母数を増やしていくことが将来的なシステムエンジニア流入に繋がると考えることができます。

他業界からの転職が多くなればより活発的にIT人材の流動性が向上することが予想されます。

システムエンジニアのフリーランス案件から見る平均年収・単価を紹介

ここではフリーランスのシステムエンジニアについての平均年収や案件単価などの情報を紹介していきます。

システムエンジニアの平均年収と具体的な案件

以下はシステムエンジニアのフリーランス求人の案件数と単価を示したグラフになります。

システムエンジニアの案件数は17,600案件程度あり、その過半数が単価60~80万円程度となっています。

平均単価は69万円となっていることから、一般的な会社員として働くよりもフリーランスで働く方が手取りのお金面では差があるといえます。

システムエンジニアの具体的案件

①【週3日〜】空間検索エンジン開発！Pythonエンジニアを募集！

・概要：

空間検索エンジンを使って、ユーザーやクライアントに便利を提供し続け、 昨年に大規模な調達も完了した成長ベンチャーでの現場作業。

・仕事内容：

自社サービスの設計・開発・保守・運用

・必要なスキル：

システムエンジニアとして6年以上の実務経験、またはそれに相当する業務スキル。

PythonまたはTypeScriptでの開発経験。

AWS、Dockerを利用した現場経験。

・単価

100万円〜

②リモート可能｜【Ruby】学校教育を変えるサービスのアーキテクトを募集（システムエンジニア）

・概要：

『技術志向』の会社かつリモート可能な現場となります。

学校全体のDXを進めるプロジェクトを推進していきたいと考えているエンド企業の案件です。

・仕事内容：

学校全体のDXのコンサルティングをしながらナレッジを貯めて、PaaSを作っていくことを想定しており、本プロジェクトの開発面をリードしていく内容。

・必要なスキル：

Webサービスまたはプロダクト開発の経験が4年以上。

ユーザー（顧客）への課題ヒアリング経験。

エンジニアのマネジメント経験。

・単価

90万円〜

③フルリモート可能｜【git/Linux/PHP/Python】サイバーセキュリティ関連ログ解析システムの機能追加業務（システムエンジニア）

・概要：

EDRから取り込んだアラートログを元にした、Splunk上での分析機能の既存機能更新、機能追加がメインの内容です。

・仕事内容：

基本設計,詳細設計,開発,単体テスト

・必要なスキル：

Splunkの使用経験。

Python or PHPの使用経験。

gitが使用できる。

・単価

100万円〜

④リモート可能｜【C#/Java/JavaScript/node.js/vue.js】衛生管理システムの改修（システムエンジニア）

・概要：

衛生管理システムの改修に伴う機能追加がメインの内容です。

・仕事内容：

基本設計〜テスト

・必要なスキル：

サーバサイドの開発経験1年以上(PHP以外のJavaやC#など)。

JavaScript経験3年以上。

Vue.js経験2年以上。

基本設計の経験2年以上。

・単価

60万円〜

まとめ

いかがでしたでしょうか？

システムエンジニアの実情は決して良いとはいえず、特に人材不足における課題は深刻です。

また、システムエンジニア業務の専門性のイメージがより人材分足に拍車をかけているようにも考えられます。

これからどのようにしてシステムエンジニアという仕事を一般周知させていくのか、どのように人材を取り入れていくのかについて、計画的な戦略をIT業界全体で考えていかないといけません。

そのためには業界の状態を知り、あらゆる情報を発信し続けることが最も大切です。

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システムエンジニア