CTOになる方法とその役割とは？具体的な案件例も紹介

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経験がまだ少ない方にもわかりやすく説明するために、初歩的な内容も記載しております。記事も長いので、実務経験豊富な方は、ぜひ目次から関心のある項目を選択してください。

CTOとして参画できる案件例を記載しますので、ぜひご参考にしてください。

そもそもCTOとは？

CTOとは最高技術責任者を指します。

主に「Chief Technical Officer」と「Chief Technology Officer」2つの略称で使われることが多いです。

1980年代にアメリカで登場したのが最初と言われており、特にITや製造業といった技術進歩に直結する企業に設けられていたポジションでした。

日本国内においてもスタートアップ企業や外資系企業を中心に耳にする機会が増えています。

CTOと言っても、企業規模の大中小によって責任の領域が変わってくるので、求められる責任能力も領域によって違うので、会社をまとめ上げる力が重要になってくるでしょう。

よって、CTOの実績だけでなく企業規模や個人能力によっても年収や待遇は変わってきます。

スタートアップや実績がない場合を除いて、CTOの年収は一般的な技術職の社員よりも高く設定されている場合が多いです。

CTOになるには

一体どうすればCTOになれるのでしょうか？

CTOになるには大きく3つの方法があります。

資格や学歴で決まる職業ではありませんが、経営や管理に関してどのくらい理解しているかが重要です。

しかし資格と学歴が重要視されないと言っても、技術者として活躍するだけでなく会社の経営にも関わっていきたいという希望を持っている人でなければ、CTOは務まらないでしょう。

続いて、上記であげたCTOになる3つの方法を具体的なキャリアステップと共に解説していきます。

今の会社で段階を踏んでCTOになる

自分が勤務している企業にすでにCTOがいる場合、経験を積んで昇進してからCTOを目指す方法があります。

CTOは経営者の役割を果たすことが多いのですが、技術的なスキルを磨くだけでなれるものではありません。

企業によって求められるスキルレベルは変わりますが、一定の技術的スキルだけでなく教養や経営といった知識や高い人間力が必要とされます。

自分自身の経営眼やマネジメントスキルをしっかり育てていくといいでしょう。

CTO求人を探して転職をする

元々自分のマネジメントスキルや技術力に自信がある場合は、求人募集から転職先を探す方法があります。

今勤めている、もしくは転職先の企業にCTOがいない場合に、新しくCTOという役職が作られる可能性はゼロではありません。

それよりも、ポジションがすでに用意されている、もしくは用意されることが決まっている企業へ転職することが方法のひとつです。

まずはCTO候補として転職し、実績と経験を積んでからCTOに就任する方法もあります。

自ら起業やベンチャーに参加してCTOになる

CTOになるための実績や経験があっても必ずなれるとは限りませんし、人数枠があるので運の要素も大きいです。

今の環境でCTOを目指すのではなく、自分で起業して役割を任せられるメンバーを集める方法があります。

また、別の方法として新興のベンチャー企業に参画するのも手段のひとつです。

自分でゼロから事業を立ち上げていくワクワク感や楽しさは、自由度もあるので魅力です。

一方で、既存の企業と比べて将来が不透明で安定するまでに時間がかかってしまうリスクがあるので、十分注意と理解しておく必要があります。

CTOの役割

まずはCTOが重要な役割であるということを紹介してきました。

しかし、具体的な業務上の役割がはっきりしないという方もいらっしゃるのではないでしょうか？

ここからはCTOの役割について詳しく見てみましょう。

エンジニアの採用方針を決定

CTOはマネジメントやエンジニアの監督だけが主な仕事ではありません。

エンジニアの教育や採用業務にも携わっています。

監督のみが業務内容でない理由は、CTOが技術戦略を打ち出しても、現場のエンジニアが決められた方針に着いて来られなければ意味がないからです。

現在の自社が抱えている課題や目標達成するための足りない部分を補う必要があります。

既存のエンジニアとのバランスを考えながら採用や教育方針を決定することも、CTOの重要な役割です。

技術面での最高責任者

CTOはいかに自社の技術が活用できているかを管理したり、テクノロジーや技術に関するすべての技術戦略を決定する必要があります。

企業の目標達成や課題を解決するまでの技術の選定、最後に行う意思決定も業務内容です。

いくつもある選択肢の中から、どういった技術を選択すれば企業のゴールに近づけるのか、市場の動向を常にチェック・把握しながら舵を取らなくてはいけません。

技術開発方針の設定と実施に責任を持つ

CTOは自社の技術開発の方向性やビジョンを設定して、実現に向けて開発することに責任を持っています。

新しい技術戦略に大きな影響を与えるので、経営戦略に参画して技術的経営方針の策定が必要です。

また市場状況や企業規模によって役割が変わります。

しかし責任管理や助言、戦略を踏まえた技術戦略に関わる企画立案が大きな土台である点は心に留めておきましょう。

フェーズ毎に求められるCTOのタイプ

CTOの求められるタイプはフェーズ毎に異なり、企業がどのくらい成長しているかで立ち回り方が違うので注意が必要です。

下記のような4つのフェーズに分けられます。

1. シード期（準備期間）
2. アーリー期（創業期）
3. ミドル期（事業成長／拡大期）
4. レイタ―期（事業発展）

企業のステージによって求められる理想型が変わるので、各期を見てみましょう。

シード期（準備期間）

CTOは起業するための準備期間であるシード期では、先導して開発業務にあたらなくてはいけません。

シード期ではサービスや商品の仕組みやアイデアを考えて、ビジネス展開を広げていくための基盤を作る時期なので、まだ収益がない状況です。

マネジメントスキルよりも、長く経営を続ける基礎となる技術力が重要になってきます。

シード期で資金調達の準備を段階的に進めておくと、経営を安定化できるでしょう。

アーリー期（創業期）

起業してすぐの段階ではアーリー期と言われます。

アーリー期になると資金調達を本格的にできるようになるので、商品やサービスの運用と改善に力を注ぎましょう。

また企業の方針策定や自社技術の確立にも取りかかり、マネジメントスキルを磨いていきます。

CTOの決めた方針で、どうすれば事業を安定化できるかを決める大事な時期です。

アーリー期は資金援助を受けながら軌道に乗せていくというのも方法のひとつになります。

ミドル期（事業成長／拡大期）

CTOが決めた方針やビジネスモデルが順調に安定化してくる時期をミドル期と言います。

ミドル期は、事業が安定したことで更に拡大や成長を図る段階です。

サービスや商品にかけた費用を少しずつ回収できるようになってはいますが、長く経営が続くために、新しく資金を投入しておく必要があります。

シード・アーリー期で培ってきた技術力を活かして、次の経営戦略やブランディングを決めて、経営の一旦を担うことは期待できている証拠です。

企業の認知度が上がり、取引先や顧客からの信用が高くなりやすいのがミドル期の特徴と言えます。

レイター期（事業発展）

今まで積み上げてきた業務成果が実を結び、事業が目に見えて発展していく段階をレイター期といいます。

サービスや商品が安定的に受け入れられて収益も安定的に入ってくる段階です。

企業は黒字に繋がる利益を回収できているので、次の事業に向けて調整できます。

そして自社のブランドや知名度が確立される時期で、社会からの信頼は厚いです。

CTOは次世代システムの導入や最新技術、自身や会社のキャリアプランによっては、後任のCTOを育てるという選択肢も視野に入れていく時期になってきます。

CTOの転職で注意すべきこと

CTOが転職する際に失敗しないために、事前におさえておくべきポイントを確認しましょう。

注意すべきポイントは3つあります。

要点を確認せずに転職活動しても、入社後に企業とのミスマッチやギャップを生んでしまうかもしれないので、応募・入社する前に注意すべき3つのポイントを紹介します。

希望する会社での立ち回りや役割を確認する

CTOは企業の目標を達成するために先頭に立って、マネジメントしていく必要があります。

CTOが掲げた目標達成の策定に、会社が自分に対してどんな立ち回りをするか、もしくはどういった立ち回りをしてくれるかが重要なポイントです。

また自分が転職先でやりたいことと、企業側が求めている立ち回りや役割にギャップがないか確認しておく必要があります。

募集要項や面接の際にミスマッチングが起きないように質問しておくことはもちろんですし、自分が円滑に業務できる環境を作っておくためにも、話し合いましょう。

年収や待遇を確認

CTOの具体的な業務内容を把握するだけではなく、年収や待遇といった応募条件もチェックしておきましょう。

エンジニアの採用や教育だけではなく、マネジメント業務など多くのことを求められます。

しかし労働に見合った年収や待遇でなかったり、CTOという名ばかりで業務内容は誰にでもできるようなことだった、という可能性もあるからです。

高望みをする必要はありませんが、自分の経験やスキル、やりたいことを考慮してから求人を探してみましょう。

会社と自分の成長性と将来性を考慮する

転職先企業の成長性と将来性はもちろん大事ですが、自分も同じように成長できるかどうかもしっかり考慮しましょう。

CTOという立場なので実績を求められますが、自分だけの力では限界があります。

会社の成長性と将来性をきちんと見極めて、自分も一緒に成長していけそうか判断が必要です。

転職先企業の経営陣の能力や人柄、どういった事業展開しているのかを確認しましょう。

まとめ

CTOになる方法とその役割を解説しました。

技術部長や開発部長といった役職は企業の方向性やマネジメントをする重要な役割です。

CTOは技術者だけではなく会社の経営にも関わるので、辛いことや大変なことが出てくるでしょう。

しかしゼロから企業を成長させていく楽しさや現場をマネジメントすることにやりがいを感じられるのがCTOです。

CTOの役割もエンジニアの監督や採用、教育と業務の内容も幅広く、市場の動向を把握しながら舵を取る必要があります。

CTOを目指している方や別の企業に転職を考えている人は、募集要項や年収、待遇などをしっかり確認して、お互いのミスマッチングを防ぐようにしましょう。

こういった具体的な定義がないのがCTOですが、仕事の幅を広げたいという方ややりがいを感じた人はぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。

1. CTOはキャリアステップ以外にもなる方法がある
2. CTOは最高責任者として意思決定だけが業務ではない
3. 企業の成長フェーズでCTOに求められることが変わる

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