1. TOP
  2. エンスタマガジン
  3. フリーランス
  4. フリーランスが加入する健康保険は?国民健康保険や任意継続など4つの選択肢と健康保険料を安く抑える方法

フリーランスが加入する健康保険は?国民健康保険や任意継続など4つの選択肢と健康保険料を安く抑える方法

はじめまして、エンジニアスタイル編集部です!

コラムページでは、ITフリーランスに向けてお役立ち情報を発信します。Twitterではホットな案件を紹介してまいりますので、ぜひフォローをお願いいたします!
本記事が、皆様の参考になれば幸いです。

経験がまだ少ない方にもわかりやすく説明するために、初歩的な内容も記載しております。記事も長いので、実務経験豊富な方は、ぜひ目次から関心のある項目を選択してください。

エンジニアスタイルは、最高単価390万円、国内最大級のITフリーランス・副業案件検索サービスです。ITフリーランス・副業案件一覧をご覧いただけますのであわせてご確認ください。

はじめに

フリーランスとして働く際、避けて通れないのが健康保険の問題です。

会社員時代とは異なり、全額自己負担となるため、どの保険に加入するかで大きな差が生まれます。

本記事では、フリーランスが加入できる健康保険の選択肢について詳しく解説します。

国民健康保険や任意継続、家族の健康保険組合、そして職種ごとに異なる国民健康保険組合まで、最適な選択肢を見つけるための情報をお届けします。

<この記事を読むメリット>

  • フリーランスが加入できる4つの健康保険の特徴と選び方がわかる
  • 健康保険料を安く抑える具体的な方法を知ることができる
  • 各健康保険のメリット・デメリットを理解できる
  • 任意継続や扶養に関する注意点を把握できる
  • 自分に最適な健康保険の選択ができるようになる

フリーランスとして安心して働くために、健康保険の知識は欠かせません。

健康保険料を節約しながら、最適な保険に加入するためのポイントを押さえて、充実したフリーランス生活を送りましょう!

フリーランスと会社員の健康保険の違い

よく「フリーランスは税金が安いから儲かる!」という話を聞きますが、健康保険に関していえば決してそうではありません。

フリーランスの税金が安いといわれる理由は、あくまでも事業運営に関わる資金を経費として計上でき、それをうまく活用して所得控除を受けられるからです。

そのため、高所得者を除けばフリーランスと会社員の支払うべき税金額はそこまで変わりません。

むしろ、健康保険に関していえばフリーランスと会社員にはかなりの違いがあるので、フリーランスの方が税金が高くなってしまうケースも考えられます。

ここでは、フリーランスと会社員の健康保険の違いについてご説明します。

会社員は保険料の半額を会社が負担

日本の会社員が加入する健康保険では、保険料の半額を会社が負担します。

この制度は健康保険法に基づき、企業が従業員の福利厚生の一環として負担することが義務付けられています。

具体的には、健康保険料は総収入に対して一定の割合(現在は約18.3%)で計算され、その半額を企業が負担します。

例えば、月収30万円の会社員の場合、健康保険料は約5.49万円になりますが、実際に従業員が支払うのはその半額の約2.74万円です。

また、会社員はこの保険料によって、医療費の一部負担や傷病手当金、育児休業給付金などの給付を受けることができます。

フリーランスは保険料を個人で納付

フリーランスは、会社員とは異なり健康保険料を全額自己負担で納付しなけれななりません。

フリーランスが加入するのは国民健康保険であり、保険料は前年の所得に基づいて計算されます。

具体的には、所得割、均等割、平等割の3つの要素から構成されており、所得割は前年の所得に基づき、均等割は世帯内の加入者数に基づき、平等割は世帯単位での固定額として計算されます。

例えば、フリーランスとしての所得が100万円である場合、所得割は基礎控除を引いた金額に一定の税率をかけて算出され、均等割と平等割は自治体が指定した金額に基づいて決まります。

このように、フリーランスは収入に応じて保険料を自己負担しなければならないため、保険料の負担額は会社員よりも大きいです。

フリーランスになったら健康保険はどうする?

会社員の場合、加入するのは「健康保険」ですが、フリーランスは「国民健康保険」に加入する必要があります。

しかし、以前に勤めていた会社の健康保険を任意で継続することも可能です。

ここでは、フリーランスの健康保険の選択肢について3つご紹介します。

国民健康保険に加入する

国民健康保険(国保)とは、日本の公的医療保険制度の一つで、主に自営業者、フリーランス、無職の方、社会保険に加入していない75歳以下の住民が対象です。

ただし、国民健康保険の金額は一律ではなく、各地方自治体によって異なり、前年度の収入によっても変動します。

各地方自治体ごとに金額が異なる

日本の国民健康保険料は、各地方自治体によって異なります。これは、保険料の算出方法や各自治体の財政状況に違いがあるためです。

例えば、平成29年度の資料では、年額の標準化保険料算定額が最も高いのは徳島県で14万5629円、最も安いのは埼玉県で10万2533円です。

このように、各地方自治体によってかなりの差があるので、引越しなどを検討する際には必ず管轄自治体の公式HPを確認しておきましょう。

前年度の所得に応じて保険料が決まる

国民健康保険料は以下の要素に基づいて算出されます。

1. 所得割

所得割は、前年の総所得金額から基礎控除額を差し引いた「算定基礎額」に自治体ごとに定められた保険料率を掛け合わせて算出されます。

2. 均等割

均等割は、加入者の人数に基づいて計算される定額の保険料です。世帯の人数が多いほど均等割の総額も高くなりますが、個々の金額は所得に関係なく一定です。

3. 平等割

平等割は、すべての加入世帯が等しく負担する定額の保険料です。これは所得や人数に関係なく、一律の金額が課されますが、多くの自治体では採用されていません。

なお、国民健康保険料には、所得が低い世帯や特定の状況に該当する世帯に対して、保険料を軽減・減免する制度があります。

世帯の所得が一定以下の場合には、均等割の部分が7割、5割、2割と段階的に軽減されます。

このように、国民健康保険料は前年の所得を基準にして計算されるため、所得が変動すると保険料もそれに応じて変動します。

収入が増えれば保険料も増え、逆に収入が減れば保険料も減るという仕組みです。

大抵の各地方自治体の公式HPには、国民健康保険のシミュレーターがあるはずなので、詳しくはそちらを利用して計算してください。

所属していた会社の健康保険を任意継続する

任意継続被保険者制度は、会社を退職した後も一定の条件を満たせば、退職前に所属していた健康保険組合の保険に引き続き加入できる制度です。

これにより、フリーランスになっても以前と同じ健康保険を使い続けることが可能です。

任意継続するメリット

フリーランスが国民健康保険に加入する場合、前年の所得に基づいて保険料が決定されるため、収入が高いと保険料が大幅に増える可能性があります。

しかし任意継続の場合、退職時の給与を基に保険料が計算され、上限も設けられているので急激な保険料の増加を防げます。

また、継続的な治療を受けている場合や、家族が同じ保険に加入している場合、任意継続にすれば給付内容が変わらないため、医療費の負担や給付の手続きが一貫して行える点も大きなメリットです。

任意継続をする際の注意点

任意継続をするのは確かにメリットもありますが、注意点もあります。

まず、退職後20日以内に申請をしないと任意継続はできません。この期間を過ぎると基本的に資格は失効してしまいます。

また、任意継続被保険者の保険料は全額自己負担となり、加入期間は最長で2年間です。

そしてもちろん、他の健康保険に加入する場合は任意継続の資格は失われるのでご注意ください。

家族の健康保険組合に扶養で入る

フリーランスになったばかりの時は、事業が思ったように軌道に乗らず、収入が大幅に減少してしまう可能性もあります。

このような時は、家族の健康保険組合に扶養で入れば、保険料の支払いを免除されます。

扶養として認められるための条件

ただし、もちろん扶養として認められるにはいくつかの条件を満たす必要があります。条件は以下の通りです。

1.年間収入の制限

年間収入が130万円未満(60歳以上または障害者であれば180万円未満)であること。フリーランスの場合、経費を差し引いた後の所得が基準となります。

2.収入の割合

扶養者と同居している場合、収入が扶養者の収入の半分以下であること。

別居している場合、収入が扶養者からの仕送り額未満であること。

3.扶養者との関係

扶養者が配偶者、直系尊属(両親、祖父母)、子、孫、兄弟姉妹である場合は同居の必要はありません。

それ以外の親族(伯叔父母、甥姪など)や内縁関係の配偶者の親族の場合は同居している必要があります。

4.生計を一にしていること

被扶養者が扶養者と生計を一にしていることが求められます。

5.収入の計算基準

所得が扶養者の年間収入を超えないこと。特定の収入(例えば公的年金や手当金)も収入に含まれるため、全体の所得を適切に計算する必要があります。

これらの条件を満たすことで、フリーランスでも家族の健康保険組合の扶養に入ることが可能です。

職種によっては国民健康保険組合に入ることも可能

フリーランスや個人事業主は職種によっては、国民健康保険組合に加入することができます。

(※フリーランスと個人事業主の違いはこちらの記事で詳しく解説しています)

国民健康保険組合とは、特定の業種や職業団体に所属する個人が加入できる健康保険制度です。

一般的な市町村が運営する国民健康保険とは異なり、特定の業界団体が運営しています。

特定の職業や業種に特化しているため、その業種の特有のリスクやニーズに応じた保険給付をされるのが特徴です。

以下で、主な国民健康保険組合を3つご紹介します。

文芸美術国民健康保険組合

文芸美術国民健康保険組合(略称:文美国保)とは、文芸、美術、映画、写真などの同種の業種に従事する人々を対象とした国民健康保険組合です。

1953年に設立され、日本文芸家協会を中心に日本美術家連盟、日本著作家組合、全日本工芸美術家協会、出版美術家連盟の5団体が協力して設立されました。

主な対象職種としては以下の通りです。

  1. 作家(小説家、詩人など)
  2. 画家(絵画、美術作家)
  3. 写真家
  4. 映画監督
  5. アニメーション制作者
  6. イラストレーター
  7. デザイナー(グラフィックデザイン、インテリアデザインなど)
  8. 工芸美術家
  9. 舞台芸術家(演出家、脚本家、演劇関係者)
  10. テレビプロデューサー
  11. 漫画家
  12. デジタルライター
  13. 生け花師
  14. 書道家
  15. インテリアコーディネーター
  16. 音楽作家
  17. 歌人

上記の職種に従事する個人事業主やフリーランスは、該当する職業団体に加入することで、文芸美術国民健康保険組合に加入する資格を得ることができます。

加入の条件

文芸美術国民健康保険組合の加入条件は以下の通りです。

  1. 日本国内に住所を有していること。
  2. 文芸、美術および著作活動に従事し、組合加盟の各団体の会員であること(会員の家族も含む)。
  3. 個人事業主であること(法人の場合は健康保険が強制適用されるため、国民健康保険には加入できない)。
  4. 後期高齢者(75歳以上、または65歳以上75歳未満で広域連合より認定を受けている障がいのある方)は加入できない。

なお、文芸・美術とひとくちに言っても、現在ではビジネスモデルも多岐に渡ります。

そのため、例えば​​アフィリエイト広告などの広告費が主な収入源の個人事業主は、文美国保には加入できないと判断される場合が多いです。

保険料

文芸美術国民健康保険組合の保険料は以下の通りです。

  • 組合員1人月額(医療保険 後期高齢者支援金分含む):19,900円
  • 家族1人月額(医療保険 後期高齢者支援金分含む):10,600円
  • 1人月額 介護保険分:4,300円

わかりやすい例は以下の通りです。

  • 独身の作家:月額19,900円
  • 家族(配偶者と子供1人)のいる画家:19,900円(本人) + 10,600円(配偶者) + 10,600円(子供) = 41,100円
  • 介護保険が必要な高齢のアニメーション制作者:19,900円(本人) + 4,300円(介護保険分) = 24,200円

このように、文美国保は定額なので収入が多い人には特に有利です。

東京美容国民健康保険組合

東京美容国民健康保険組合は、美容関連の職業に従事する人々を対象とした健康保険組合です。

主な対象職種は以下の通りです。

  • 美容師
  • エステティシャン
  • ネイリスト
  • メイクアップアーティスト
  • ヘアスタイリスト
  • アイリスト(まつげエクステンション専門技術者)
  • 美容関連の販売業者
  • 美容学校の講師

美容国保のメリットは、フリーランスでも加入できる点や保険料が一律であることです。また、出産育児一時金や入院手当金などの給付金が充実しています。

一方で、収入や扶養状況によっては国民健康保険の方が安くなる場合がある点がデメリットです。

加入の条件

東京美容国民健康保険組合の加入条件は以下の通りです。

  • 美容関連従業員であること
  • 東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、山梨県に住居があること
  • 個人事業主であること、または美容関連の職場に常時雇用されている従業員であること
  • 所定労働時間が正社員の4分の3以上のパート・アルバイト従業員であること

「東京」と名前はついていますが、関東圏であれば加入できる点には注意しておきましょう。

保険料

東京美容国民健康保険組合の保険料は以下の通りです。

<一般被保険者(40歳~64歳以外)>

  • 事業主組合員: 1人当たり月額 19,000円
  • 従業員組合員: 1人当たり月額 13,500円
  • 同一世帯家族: 1人当たり月額 8,500円
  • 同一世帯家族(未就学児): 1人当たり月額 5,000円

<介護納付金賦課被保険者(40歳~64歳)>

  • 事業主組合員: 1人当たり月額 22,000円
  • 従業員組合員: 1人当たり月額 16,500円
  • 同一世帯家族: 1人当たり月額 11,500円

わかりやすい具体例を挙げるとすると、以下のようになります。

例1: 一般被保険者(30歳、従業員)の場合

保険料: 月額 13,500円

例2: 一般被保険者(35歳、事業主、家族4人)の場合

事業主: 19,000円/月

配偶者: 8,500円/月

子供(10歳、7歳): 5,000円/月 × 2 = 10,000円

合計: 19,000円 + 8,500円 + 10,000円 = 37,500円/月

例3: 介護納付金賦課被保険者(45歳、事業主、家族4人)の場合

事業主: 22,000円/月

配偶者: 11,500円/月

子供(18歳、15歳): 8,500円/月 × 2 = 17,000円

合計: 22,000円 + 11,500円 + 17,000円 = 50,500円/月

これ以外にもさまざまなケースが考えられますが、詳しくは東京美容国民健康保険組合の公式HPをご確認ください。

関東信越税理士国民健康保険組合

関東信越税理士国民健康保険組合は、関東信越税理士会に所属する税理士、その職員、およびその家族を対象とする健康保険組合です。

税理士やその職員と家族を対象に、医療費の一部負担や高額療養費の負担軽減、入院時の給付金、出産前後の保険料免除、インフルエンザなどの予防接種費用の補助などが給付対象です。

主な該当職種は以下になります。

  • 税理士(関東信越税理士会会員)
  • 税理士事務所の職員
  • 税理士の家族
  • 税理士法人の職員

加入の条件

関東信越税理士国民健康保険組合の加入条件は以下の通りです。

  • 関東信越税理士会に登録のある税理士であること
  • 事業主が組合に加入している事務所に勤務している税理士であること
  • 事業主が組合に加入している事務所に勤務している職員であること
  • 組合員と住民票が同一である家族であること
  • 関東7県及び福島県、新潟県、長野県に住居があること

「関東」と名前はついていますが、それ以外の県でも加入できる場合があります。

ただし、一部地域では加入できない場合があるので、詳細は公式HPよりご確認ください。

保険料

関東信越税理士国民健康保険組合の保険料は、基礎賦課分(医療分)、後期高齢者支援金分、介護納付金分を合算したものです。

各区分の金額は以下の通りです。

<税理士、勤務税理士>

  • 6~39歳:31,200円
  • 40~64歳:37,400円
  • 65~74歳:31,200円

<職員>

  • 6~39歳:20,200円
  • 40~64歳:26,400円
  • 65~74歳:20,200円

<家族>

  • 6歳未満:8,000円
  • 6~39歳:13,200円
  • 40~64歳:19,400円
  • 65~74歳:13,200円

家族の保険料は1世帯につき4人までで、賦課限度額は月額73,000円です。

健康保険料を安く抑える方法は?

健康保険料は、日本国民であれば必ず支払わなくてはならない税金の一つです。

しかし、金額は決して安いものではありません。できれば安く抑えたいというのが正直なところです。

そこでここでは、健康保険料を安く抑える方法を3つご紹介します。

保険料が安い自治体へ引っ越す

健康保険料を安く抑えるのに最も手っ取り早い方法は、保険料が安い自治体に引っ越してしまうことです。

例えば、静岡県富士市は全国で最も健康保険料が安い自治体の一つです。

年収400万円の単身世帯を前提とした場合、年間保険料は291,720円と非常に安いです。

東京23区の一部地域も比較的安価で、年収400万円の単身世帯の場合、年間保険料は354,049円になります。

働きやすさや働き口の多さから考えるとかなりコスパが高いといえるでしょう。

埼玉県の一部地域も健康保険料が低めで、生活コストとバランスを考えると住みやすい場所といえます。

なお、全国の健康保険料の金額については全国健康保険協会の公式HPから確認できます。

所得が基準より低い場合は軽減・減免制度を利用できる

事業を始めたばかりで所得が低い場合は、軽減・減免制度を利用するのも一つの手です。

日本の健康保険には、所得に応じた保険料の軽減・減免制度が設けられています。

国民健康保険料は、前年の世帯全体の所得額に基づいて決定されます。所得が一定の基準を下回る場合、保険料の均等割額が以下の割合で軽減されます。

  • 7割軽減: 世帯全体の前年の所得が33万円以下
  • 5割軽減: 世帯全体の前年の所得が「27.5万円×加入者数-33万円」以下
  • 2割軽減: 世帯全体の前年の所得が「50万円×加入者数-33万円」以下

これらの軽減措置は自動的に適用されるため、特別な手続きは不要です。

また、自己都合以外の理由で失業した場合でも、一定の条件を満たせば国民健康保険料の減免が適用されます。

経費を増やして課税所得を減らす

フリーランスや個人事業主の場合、事業に関わる経費を確定申告の際に計上します。この金額の多寡によって、課税所得を減らすことができます。

ただし、経費を意図的に増やしたのがバレると税務署に指摘され、最悪の場合は税務監査を受けなければなりません。

一個人のフリーランスや個人事業主に税務監査が行われるのは稀ですが、最悪の場合も想定して必ず「事業に関わる経費のみ」を経費として計上しましょう。

この他にも、iDeCo(個人型確定拠出年金)を利用する方法や、ふるさと納税を利用する方法もあります。

詳しい方法についてはこちらの記事で詳しく解説しているので、ぜひあわせてお読みください。

フリーランスの仕事探しはエンジニアスタイルがおすすめ

新型コロナ以降、柔軟な働き方が実現できるフリーランスという働き方は非常に人気になりました。

そのため、現在ではフリーランス専門の仕事探しをサポートするサービスも数多く存在します。

しかし、「多すぎてどれが自分にあっているのかよくわからない…。」という方も多いでしょう。

そんな時はぜひエンジニアスタイルをご利用ください!

エンジニアスタイルは、数あるフリーランスサイトの中でも業界最大級の30万件以上の求人掲載数を誇ります。

また、リモートでの作業やテレワーク可能な案件を絞って検索することもできるので、きっと希望に沿った案件が見つかるはずです。

契約前のサポートはもちろん契約後もアフターサポートが充実しているので初心者でも安心なのも嬉しいポイント。

登録は無料なので、この機会にぜひエンジニアスタイルのご利用を検討してみてください!

まとめ

本記事では、フリーランスが加入する健康保険の選択肢について解説しました。

会社員と異なり、全額自己負担となるフリーランスの健康保険は、どの制度を選ぶかで大きな影響を与えます。

国民健康保険、任意継続、家族の健康保険組合、職種ごとの国民健康保険組合など、それぞれの特徴とメリット・デメリットを理解し、自分に最適な選択をすることが重要です。

今後、フリーランスが増加する中で、健康保険の選択はますます重要になっていくでしょう。

特に、ノマドワーカーやリモートワークの普及により、柔軟な働き方が広がる中で、最適な保険選びが生活の質を左右します。

本記事を通じて、フリーランスとしての健康保険選びの基本を理解し、より安心して働ける環境を整える一助となれば幸いです。

「エンジニアスタイルマガジン」では、今後もこういったフリーランスエンジニアにとって役立つ情報を随時お届けいたします。

それでは、また別の記事でお会いしましょう。今回も最後までお読みいただきありがとうございました!

SNSシェア
新規会員登録エージェントとの初面談1社につきAmazonギフト券3,000円分全員にプレゼント!

あわせて読みたい関連記事


おすすめ&新着求人・案件


各種SNSで情報を
発信中フリーランスで働くエンジニアに役立つ情報を発信しています。
フリーランス求人・案件の選び方や注意点、単価を上げるコツなどをエンジニアスタイルの編集部が発信しています。
フォロー・友達に追加していただき最新の情報をGETしてください。