プログラマーは海外でも働ける？日本と海外の違いやメリット・デメリットを解説

2024.08.21(公開: 2024.08.01)

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はじめに

日本のプログラマーにとって、海外で働くことは夢の一つかもしれません。

では、グローバルな舞台でキャリアを築くためにはどのような準備が必要なのでしょうか？

本記事では、日本と海外のプログラマーの労働環境の違い、海外で働くメリットとデメリット、さらに就労ビザの取得方法について詳しく解説します。

<この記事を読むメリット>

海外でのキャリア構築に必要な情報を得られる
高収入を目指すための具体的な方法がわかる
ワークライフバランスを改善するヒントを見つけられる
国際的な人脈を広げるための方法を理解できる

日本と海外のプログラマーの違いや、海外で働くための実践的なアドバイスを知りたい方には必見の情報が満載です。

キャリアアップ、スキルの向上、そして新しい挑戦を目指すなら、ぜひ本記事を参考にしてください。

グローバルな視点を持ち、世界で活躍するための第一歩を踏み出しましょう！

プログラマーは海外でも働ける？

「日本のITエンジニアは不当に給与が低い」

日本はいわゆる「文系」がリーダーになることが多く、昔から日本のITエンジニアの給与が不当に低いことが指摘されていました。

事実、2024年1月にヒューマンリソシアが行った調査によると、多くの先進国でITエンジニアの給与水準は上昇傾向にありますが、日本は前年比で約5.9%減少しており、いまだにエンジニアに対する企業の考え方は一新されていない状況です。

そのため、昨今では給与を上げるために海外で働こうと考えるエンジニアも増えてきました。

では、日本のプログラマーは海外でも働けるのでしょうか？

結論からいうと、日本のエンジニアは十分に海外で働くことが可能です。

しかし、以下に紹介する日本と海外のプログラマーの違いについては理解しておきましょう。

日本と海外のプログラマーはどこが違う？

日本と海外のプログラマーの主な違いは以下の5点です。

スキルのある即戦力が求められる
長期雇用の概念がない
海外はジョブ型雇用が一般的
転職する人が多い
語学力が必要

それぞれについて、以下で詳しくみていきましょう。

スキルのある即戦力が求められる

1つ目の日本と海外のプログラマーの違いは、海外ではスキルのある即戦力が求められる点です。

欧米諸国やアジアの一部地域では、企業が求める人材は具体的なスキルセットを持つ即戦力であり、新入社員として採用された場合でも即戦力としての期待値が高いです。

特にITエンジニアやプログラマーの場合、専門的な知識や技術が採用の条件となることが多い傾向にあります。

実務経験やスキルが重視される

海外では、実務経験やスキルが特に重視されます。

採用プロセスにおいて、履歴書や面接で具体的なプロジェクト経験や成果を詳しく問われることが一般的です。

また、多くの企業では技術面接やコーディングテストが実施され、実際のスキルレベルが確認されます。

例えば、アメリカやヨーロッパの一部企業では、特定のプログラミング言語やフレームワークに精通していることが必須とされ、実務経験が豊富な人材ほど優遇されます。

もちろん、日本においてもプログラミング試験を採用プロセスに組み込んでいる企業もあります。

しかし、日本のIT業界は過剰なまでの「売り手市場」、つまりプログラマーの需要に対して供給が追いついていない状態が続いています。

そのため、テストがあるような企業には人が集まりづらく、書類選考と面接で済ませるケースが一般的です。

長期雇用の概念がない

海外の多くの国では、日本のような長期雇用の概念はあまり存在しません。

アメリカやヨーロッパ諸国では「ジョブ型雇用」が一般的であり、職務に対して人材を割り当てる形態が取られています。

つまり、日本のように人材を確保した後にそれぞれの適正に応じた職務を割り当てるわけではないのです。

このため、企業は特定のプロジェクトや業務に必要なスキルを持つ人材を短期的に雇用し、プロジェクトが終了したり業務内容が変わった場合には契約を終了することが多いです。

これにより、海外の労働市場は流動的であり、労働者はキャリアアップのために転職を繰り返すことが一般的です。

教育制度が整っていない

また、海外では企業内での教育制度が日本ほど整っていない場合が多いです。

新卒採用においても、即戦力となるスキルや経験が求められるため、企業は新入社員の研修に多くのリソースを割くことは少ないです。

日本は終身雇用が一般的であるため、人材育成に多くのリソースを割きますが、海外では不要な人材は解雇されてしまいます。

そのため、専門性の高いスキルを持つ人材が重宝され、キャリアの初期から自分のスキルを積極的に高める姿勢が求められます。

海外はジョブ型雇用が一般的

前項でも言及しましたが、海外では「ジョブ型雇用」が一般的です。

ジョブ型雇用とは、特定の職務や役割に対して人材を割り当てる雇用形態のことです。

このシステムでは、職務の内容や責任が明確に定義され、従業員はその職務に対して雇用されます。

それに対し、日本の雇用形態は「メンバーシップ型雇用」です。

メンバーシップ型雇用では、従業員を採用した後に職務を割り当てます。

つまり、海外と日本の雇用形態は根本的に考え方が真逆なのです。

業務内容が契約で決まっている

ジョブ型雇用のもう一つの特徴は、業務内容が契約で明確に決まっていることです。

例えば、アメリカやヨーロッパの多くの企業では、従業員の職務内容や責任がジョブディスクリプション（職務経歴書）に明記され、雇用契約の一部として取り扱われます。

このように、具体的な業務内容が契約に含まれることで従業員は自身の役割と責任を明確に理解し、その範囲内で専門的なスキルを発揮することが求められます。

これにより、企業は効率的かつ効果的に人材を配置し、プロジェクトや業務の成功を確実なものにしています。

職務に応じた給料が支払われる

ジョブ型雇用では、給与も職務に応じて決定されます。

具体的には、従業員の給与は担当する職務の内容やその専門性の高さに基づいて設定されます。

例えば、高度な技術や専門知識を必要とする職務には、それ相応の高い給与が支払われることが一般的です。

これは、日本の年功序列型の給与体系とは対照的であり、成果やスキルに応じて報酬が変動します。

これにより、従業員は自身のスキルを磨き続けるモチベーションを保ち、企業も優秀な人材を確保しやすくなる利点があります。

年功序列に慣れた日本人にとっては、この考え方に慣れるのに多くの時間を費やすことになるでしょう。

転職する人が多い

昨今の日本は「転職ブーム」と呼ばれていますが、海外と比較するとそこまでではありません。

労働政策研究機構の2024年の調査によると、日本の正社員の転職率は約7.5％です。

これに対し、アメリカでは年間の転職率が約20％に達しており、ヨーロッパ諸国でもドイツが約10％、イギリスが約15％といった高い転職率を示しています。

キャリアアップや収入アップを目指すなら転職

これは、海外ではキャリアアップや収入アップを目指すために転職することが一般的な考え方だからです。

アメリカやヨーロッパの労働市場では、労働者が自身のスキルを生かしてより良い条件を求めて転職することが奨励されています。

例えば、アメリカでは成果主義が強く、業績やスキルに応じて給与が決定されるため、労働者は高い報酬を求めて頻繁に転職を行います。

一方、日本では伝統的に終身雇用や年功序列が主流であり、長い期間同じ企業で働くことが一般的です。

日本でも終身雇用神話は崩れつつあることが指摘されてはいますが、それでもなお、こういった考え方はまだまだ少数派といえるでしょう。

語学力が必要

これは当たり前のことではありますが、プログラマーが海外で働くためには語学力も必須です。

日本では日本語だけでコミュニケーションが行われますが、もちろん海外で日本語は使われていません。

そのため、高いプログラミングスキルに加えて語学もプラスアルファで学ぶ必要があります。

多くの企業は国際的なプロジェクトを進める際に、共通の言語として英語を使用するのが一般的です。

したがって、語学力が不足しているとコミュニケーションの障壁となり、プロジェクトの進行に支障をきたします。

英語力は必須

海外で働くのならば、特に英語力については必ず蓄えておく必要があります。

これは、「英語のプログラミング言語が理解できる」や「なんとなく英語で話せる」といったレベルではありません。

先述したように、海外のIT業界は実力主義です。つまり、「英語が話せない = 仕事ができない人」と認識されてしまいます。

プロジェクトの進行、チームメンバーとのコミュニケーション、クライアントとの打ち合わせなど、あらゆる場面で英語力が求められます。

英語が堪能であることは他のスキルと同様に重要な要素であり、キャリアアップにも直結することは覚えておきましょう。

英語圏以外は現地語も学ぶ必要がある

今まではIT先進国といえばアメリカという印象が強かったですが、昨今ではアメリカ以外でもITに力を入れている国は多くあります。

例えば、中国ではIT産業が急速に発展しており、多くの国際企業が中国に拠点を構えています。

このような国で働く場合、英語に加えて現地語も学ぶ必要があります。

中国やドイツ、フランスなど、非英語圏の国々でもIT産業が盛んであり、それらの国で成功するためには現地語の習得が不可欠です。

現地語ができることでより深いコミュニケーションが可能となり、現地のビジネス文化や習慣を理解する助けとなるでしょう。

プログラマーが海外で仕事をするメリット

では、プログラマーが海外で仕事をするメリットは何なのでしょうか？

プログラマーが海外で仕事をする主なメリットは以下の4点です。

給与水準が日本より高い国なら収入アップを目指せる
海外の最先端の技術を知ることができる
残業が少ないためプライベートを充実できる
国際的な人脈を広げられる

以下で詳しくみていきましょう。

給与水準が日本より高い国なら収入アップを目指せる

日本のプログラマーが海外で働く大きなメリットの一つは、給与水準の高さです。

アメリカやスイスなどの先進国では、エンジニアの平均年収が日本の2倍以上になることが多く、特にシリコンバレーでは非常に高い給与が期待できます。

例えば、アメリカのプログラマーの平均年収は約92,000USドル（約1,000万円）であり、日本の約474万円と比較して大幅に高い水準です。

スイスではさらに高く、平均年収は約120,000USドル（約1,300万円）に達することもあります。

そのため、日本のプログラマーが海外で働くことで収入の大幅なアップを目指すことが可能です。

また、給与だけでなくストックオプションやボーナスといった追加報酬も多く、総収入がさらに増える可能性があります。

海外の最先端の技術を知ることができる

海外で働くことにより、最先端の技術に触れる機会が増える点も大きなメリットといえるでしょう。

特にアメリカやヨーロッパのテクノロジーハブでは、最新の技術開発が日常的に行われています。

シリコンバレーでは、AI（人工知能）、ビッグデータ、クラウドコンピューティングなどの分野で世界をリードする企業が集まっており、ここで働くことで最先端のプロジェクトに直接関われる可能性が上がります。

また、こうした環境では最新の開発ツールやプラットフォームに早期にアクセスできるため、自身のスキルセットを常にアップデートすることが可能です。

さらに、グローバルな視点での問題解決方法や新しい技術トレンドに対応するためのノウハウを習得することで、日本国内では得られない貴重な経験を積むことができます。

このような経験は、将来的に日本に戻った際にも大きなアドバンテージとなるでしょう。

残業が少ないためプライベートを充実できる

海外では、日本に比べて労働時間の短縮とワークライフバランスの確保が重視される傾向が強いです。

欧米諸国では労働法によって労働時間が厳しく規制されており、残業が少ない職場環境が一般的です。

例えば、フランスでは週35時間労働制が導入されており、オランダでも労働時間が短く設定されています。

アメリカでも、特にテック企業ではフレックスタイムやリモートワークの導入が進んでおり、労働者が自分の時間を自由に管理できる環境が整っています。

これにより、仕事とプライベートのバランスを取りやすくなり、家族や趣味、自己啓発の時間を充実させることが可能です。

また、健康管理やストレスの軽減にもつながり、全体的な生活の質が向上することが期待されます。

国際的な人脈を広げられる

海外で働くことで、国際的な人脈を広げることができます。

つまり、多様なバックグラウンドを持つ同僚やクライアントと協働することで、異なる視点や文化を理解し、より広い視野を持つことができます。

例えば、アメリカのシリコンバレーでは世界中から優秀なエンジニアが集まっており、日々の業務をこなしているだけでグローバルなネットワークを築くことができるでしょう。

また、国際的なカンファレンスやセミナーに参加する機会も多く、業界のトップリーダーや専門家との交流の機会も多いです。

こうした国際的なネットワークは、キャリアの転機や新しいプロジェクトの獲得に大きな影響を与える可能性が高いです。

国際的な人脈は、将来的に日本に戻った際にも大いに役立つので、海外で働く際にはなるべく人脈を構築しておきましょう。

プログラマーが海外で仕事をするデメリット

プログラマーが海外で仕事をする場合、もちろん良いことばかりではありません。

プログラマーが海外で仕事をするデメリットは以下の3点です。

即戦力として働けるスキルや経験が必要
語学のスキルが必須
就労ビザの取得が必要

以下で詳しくみていきましょう。

即戦力として働けるスキルや経験が必要

先述したように、日本のプログラマーが海外で働くためには、即戦力として働けるスキルや経験が求められます。

海外の多くの企業は即戦力となる人材を重視しており、未経験者の採用はほとんどありません。

特に、アメリカやヨーロッパでは高度な技術スキルや豊富な実務経験が必要とされます。

例えば、シリコンバレーの大手ITテックでは最新のプログラミング言語やフレームワークに精通していることがほぼ必須条件です。

また、具体的なプロジェクト経験や、チームリーダーとしての実績も重視されます。

しかし、これらの要件を満たすためには国内での経験やスキルの向上に努める必要があり、そのための準備期間が必要です。

語学のスキルが必須

海外で働くためには、高い語学スキルが必須です。

特に英語圏で働くにはTOEICで850点以上のスコアが求められることが一般的で、業務上のやり取りや技術資料の読解、会議での発言など、日常的に英語を使用する場面が多々あります。

また、英語圏以外の国でも現地語を理解し、日常的に使用できる能力が必要です。

語学力が不足していると、業務の進行に支障をきたしてしまい、チーム内でのコミュニケーションにも問題が生じる可能性があります。

語学力を向上させるためには、日常的な学習や実践的なトレーニングが不可欠であり、これもまた事前の準備期間が必要です。

就労ビザの取得が必要

海外で働くためには、就労ビザの取得が不可欠です。

就労ビザの取得には、学歴や職歴、専門的なスキルなど、国ごとに厳しい条件が設定されています。

例えば、アメリカのH-1Bビザでは、学士相当の学歴や職歴が必要であり、毎年の発行数には上限があります。

ビザの取得プロセスは複雑で時間がかかり、手続き費用も高額です。

さらに、ビザの取得が難しい国も多く、就労ビザがなければ現地での就職は不可能です。

ビザの申請が却下された場合、再度申請するためには追加の時間と費用が必要となり、計画が大きく遅れることもあります。

また、ビザが取得できたとしてもビザの期限が切れた場合には、再申請や更新が必要となり、常にビザのステータスを維持するための対応が求められます。

これらの点を考慮すると、就労ビザの取得は大きなデメリットといえるでしょう。

就労ビザを取得しやすい国はどこ？

プログラマーが海外で働くためには就労ビザを取得しなければなりません。

しかし、就労ビザの取得のしやすさは国ごとによってかなり違ってきます。

アメリカの就労ビザはハードルが高い

多くの日本人プログラマーにとって、ITの聖地ともいえるアメリカで働くことは一つの目標といえるでしょう。

しかし、アメリカの就労ビザは取得難易度が高いことで有名です。

アメリカの就労ビザの取得難易度が高い理由は以下の通りです。

1. ビザの発行数に制限がある

毎年H-1Bビザには発行数の上限があり、現在は年間65,000件が基本枠として設定されています。

米国の大学で修士号以上を取得した人向けに20,000件の追加枠がありますが、これらの枠は非常に競争が激しく、抽選で決まるため、多くの応募者がビザを取得できずに終わります。

2. 学歴と職歴の要件が厳しい

H-1Bビザを取得するには、学士号以上の学歴が求められます。さらに、申請者は専門職に相当するポジションで働くための実務経験やスキルを証明する必要があります。

3. 雇用主のサポートが必須

ビザ申請には、アメリカの雇用主からのサポートが必要です。

雇用主は労働条件申請書（LCA）をアメリカ労働省に提出し、その承認を得た後、USCIS（アメリカ移民局）にI-129請願書を提出しなければなりません。

4. 厳格な書類準備と面接

ビザ申請には、多くの書類が必要です。

オンライン申請書（DS-160フォーム）、パスポート、写真、I-797請願書許可通知、大学の学位証明書、職務内容の詳細を記載した雇用主からの書簡などです。

書類に不備があるとビザの発給が拒否される可能性が高く、さらに米国大使館での面接もクリアしなければなりません。

5. 不確実な審査期間

ビザ申請の審査期間は予測が難しく、申請から認可までに数ヵ月かかることもあります。

さらに、USCISの承認があっても米国大使館でビザが発給されるとは限らず、予期せぬ理由で申請が却下されることもあるため、計画的な渡米が困難になる場合があります。

以上の理由から、アメリカの就労ビザの取得は非常に難易度が高いといえます。

アジアやヨーロッパや比較的取得しやすい

アメリカの就労ビザの取得難易度と比較すると、アジアやヨーロッパの一部地域は就労ビザの発行が比較的簡単といえます。

例えば、シンガポールやドイツでは、特定の条件を満たせばビザの取得がスムーズに進むことが多いです。

シンガポールの就労ビザ（Employment Pass）は、学歴や職務経験、給与基準を満たすことが主な条件ですが、基準はかなり明確で適用プロセスも迅速です。

例えば、Employment Passの場合、4年制大学卒業以上の学歴と一定の職務経験があれば、給与基準をクリアすることで取得が可能です。

さらに、シンガポール政府はポイント制度「COMPASS」を導入しており、総合的な評価で40ポイント以上を獲得すればビザの発行が承認されます。

ドイツでは、高度な専門知識を持つ労働者向けの「ブルーカード」制度があり、必要な学歴と職務経験を満たしていれば、比較的短期間でビザを取得できます。

特にITやエンジニアリング分野での需要が高く、労働市場のニーズに応じてビザの発行が迅速に行われることが多いです。

ワーキングホリデーで働く方法も

就労ビザを取得せずとも、「ワーキングホリデー」を利用すれば、一定期間海外で働くことが可能です。

ワーキングホリデーとは、18歳から30歳までの若者が観光と就労を組み合わせた長期滞在を許可される制度です。

日本は多くの国とワーキングホリデー協定を結んでおり、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、イギリスなどが対象国です。

この制度を利用することで、海外での生活を体験しながら現地の企業で働けます。

特にプログラマーの場合、現地のIT企業で短期間の就労経験を積むことが可能です。

これにより、国際的な視点を持つことができ、英語力や実務経験の向上にもつながります。

ワーキングホリデー中に築いた人脈や経験は、将来のキャリアに大いに役立つでしょう。

フリーランス向けのビザがある国もある

日本のプログラマーがフリーランスとして海外で働く場合、フリーランス向けの就労ビザを発行している国に狙いをつけるのも一つの手です。

例えば、以下の国はフリーランス向けの就労ビザを発行しています。

ドイツ: Freiberuflerビザを発行しており、特にクリエイティブ分野やIT分野の専門家に適しています。ただし、安定した収入と具体的な住所を証明する必要があります。
ポルトガル: D7ビザは退職者向けに設計されていますが、フリーランサーやリモートワーカーにも適用可能です。ただし、年間8,460ユーロ以上の収入証明と長期滞在用の宿泊証明が必要です。
シンガポール: Employment PassとS Passを提供しており、特定の学歴と給与基準を満たすことが条件です。特にCOMPASS制度を利用してポイント評価が行われます。
UAE（ドバイ）: 1年間有効なフリーランスビザがあり、年収5,000米ドル以上の収入証明が必要です。
メキシコ: Temporary Resident Visaは月収2,500米ドル以上の収入証明が必要で、最長4年間まで更新可能です。

これらの国々では、特定の要件を満たせばフリーランスとして働くためのビザを取得することが比較的容易です。