会社を辞める時に必要な貯金はいくら？辞めた後にかかる費用と必要な貯蓄額を世帯別に解説！

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はじめに

2024年も新年度となり、最近では新卒社会人が早くも5月病にかかって会社を辞めた、というニュースもメディアで多く取り沙汰されています。

しかし、会社を辞めるというのは悪いことばかりではありません。今後の自分の人生が良い方向に流れるキッカケになるかもしれないのです。

そこで本記事では、会社を辞める際に必要な貯金の額はどのくらいか、そしてその後の生活に必要な費用はどれくらいになるのか、世帯別に詳しく解説します。

最後までお読みいただければ、会社を辞める時の自身の状況に応じた最適な財務計画を立てることができます。

スキマ時間にサッと読める内容なので、これを契機に転職や退職に際しての不安を解消しましょう！

会社を辞める時に必要な貯金はいくら？

いわゆる「ゆとり教育世代」が社会で働き始めた2010年代中頃から、日本では「転職ブーム」が巻き起こりました。

また、2023年6月に政府で閣議決定された「骨太の方針」によって、従来の退職金の税控除額が大幅に縮小され、一概に生涯一つの企業に勤め上げるのが最善策とはいえない時代になってしまいました。

このような社会構造の中で、転職を考える人が増えるのはごく自然な流れといえるでしょう。

しかし、会社を辞める時には不安がつきものです。

会社をやめてしまえばそれまでの安定した収入がなくなってしまうことになるので、できれば貯金を多めにしておきたいところ。

参考までに、統計局が2022年に実施した調査によると、日本における二人以上の世帯の平均貯蓄額は1,901万円で、前年比で21万円増加し、1.1%の増加を示しました。これは2002年以降で最高の増加率です。

また、単身世帯の場合、平均貯蓄額は941万円で、中央値は100万円となっています。

このように、平均貯蓄額は年々増加傾向にありますが、個々の状況によってかなりバラツキが出ています。

したがって、会社を辞める際に必要な貯金額については以下の点を参考にすると良いでしょう。

最低でも3ヶ月分の生活費

会社を辞める際には、単月の生活費をもとに考えるのが一般的です。

参考までに、総務省の家計調査に基づくデータによると、単身世帯の平均生活費は約13万円、2人世帯では約22.6万円、3人世帯で約25.8万円、4人世帯では約27.4万円、そして5人世帯では約29.1万円です。

ただし、転職先が仮に自分に合わなかった場合や、何らかのトラブルで会社をやめなくてはならない場合も考えられます。

そんな時のためにも、少なくとも3ヶ月分以上の生活費を確保しておいた方が良いでしょう。

転職先が決まってから辞める人が8割程度

確かに昨今の日本の転職市場は過剰なまでの「売り手市場」、つまり転職者が有利な状況が続いていますが、それでも何の考えもなしに会社を辞めることはやめておきましょう。

「どうせ転職先なんてすぐに決まるだろう」という考えで転職をしても、転職にはもちろん時間が必要です。

基本的に、一般社会人が転職に要する期間は平均して約1〜3ヶ月といわれています。また、転職先が決まってから会社を辞める人が8割以上ともいわれています。

そのため、転職先が決まってもいないのに会社をやめてしまうと、最低でも約1〜3ヶ月のキャリアの空白期間ができてしまいます。

キャリアに空白があると、転職の際の書類選考時に落選する確率が高いです。

したがって、会社を辞める際には必ず転職先が決まってから退職しましょう。

仕事を辞めた後に必要な費用

ここからは、さらに具体的に仕事を辞めた後に必要な費用にはどのような項目があるのか見ていきましょう。

生活費

生活費の平均値については前項でご紹介しましたが、内訳については以下の通りです。

• 住居費: 約60,000円〜85,000円
• 食費: 約49,267円〜100,607円
• 水道光熱費: 約11,028円〜31,437円
• 家具・家事用品費: 約5,343円〜15,371円
• 被服及び履物: 約5,554円〜16,262円
• 保険医療費: 約6,720円〜19,124円
• 交通費: 約4,532円〜6,048円
• 通信費: 約6,416円〜19,899円
• 教育費: 約12円〜22,732円
• 教養娯楽費: 約19,230円〜37,186円
• 交際費: 約15,292円〜26,577円

もちろん、生活水準によって上記の金額は変わってきますが、それでも平均額を用意しておけば生活に困ることはないでしょう。

社会保険

社会保険は会社に所属していれば会社が支払いを代理してくれますが、会社を辞めた際には自己負担となります。

主な社会保険としては、

1. 国民健康保険料
2. 国民年金保険料
3. 介護保険料

上記の3種類です。

国民健康保険料

国民健康保険料の平均額は、日本全国で異なる自治体ごとに設定されており、個々の収入や世帯の構成によって大きく変わります。

一般的に、国民健康保険料は所得割、均等割、平等割から成り立っています。資産割を含める自治体もありますが、最近は廃止する傾向にあります。

• 無職無収入の場合: 約1,602円/月
• 年収200万円のフリーター: 約12,025円/月
• 共働き夫婦（年収600万円）: 約21,552円/月
• 単一収入の世帯（年収600万円）: 約25,185円/月

保険料の詳細な内訳や算出方法は、所得に応じた所得割、世帯あたりの加入者の人数に応じた均等割、全加入者が等しく負担する平等割で構成されており、これらの合計から年間の保険料が決定されます。

地域や収入レベルによって保険料は異なるため、具体的な金額を知るには、居住地の自治体が提供するシミュレーションツールを利用するか、直接問い合わせることが最も正確な方法です。

国民年金保険料

国民年金保険料の金額について、2024年度（令和6年度）の月額は16,980円です。保険料は、所得に関わらず一律で全ての加入者が同じ金額を支払います。

また、国民年金保険料は毎年度見直される可能性がありますので、年度によって金額が変わることがある点にご注意ください。

国民年金保険料は、日本に住む20歳以上60歳未満のすべての人が支払う必要があり、加入が義務付けられています。

保険料の支払いは、納付書、口座振替、クレジットカード、スマートフォンアプリを利用するなど、複数の方法で行うことができます。

また、経済的に支払いが困難な場合は、免除制度や納付猶予制度を利用することが可能です。

介護保険料

介護保険料の金額は日本では地域ごとに異なり、所得に応じて段階的に設定されています。

介護保険料は、40歳以上のすべての人が支払うもので、65歳以上の第1号被保険者が主な対象です。各市町村が定める介護保険事業計画に基づいて3年ごとに見直されます。

例えば、目黒区では所得が低い世帯では年間で約21,204円から始まり、所得が高い世帯では年間で300万円を超える場合、保険料が320,000円以上になることもあります。

これは所得が高いほど高い保険料が設定されるためです。

また、京都市では65歳以上の被保険者の基準額が年間で85,920円と設定されており、これに所得に応じた倍率が適用されます​。

各地域での具体的な保険料額やその他の詳細については、お住まいの市町村のウェブサイトや、厚生労働省の公式サイトで確認しましょう。

税金

税金についても会社に所属している時は会社が手続きを代理しているので、手続きをする必要はありませんが、会社を辞めれば自分で確定申告などの手続きを行わないといけません。

会社を辞めた後に支払わなければならない税金は「住民税」です。（※消費税については会社を辞める前も後も支払う必要があるので除外）

なお、自身で事業を始めてフリーランスになった場合は、これに付随して「所得税」と「個人事業税」を支払う必要もあります。

所得税と個人事業税については以下の記事で詳しく解説しています。

• フリーランスの所得税が発生するのはいくらから？計算方法ステップと4つの支払い方法を紹介
• フリーランスエンジニアにかかる個人事業税はいくら？計算方法や申告方法を詳しく解説！

住民税

住民税は個々の年収や所得状況、住む地域によって異なります。

一般的に住民税は所得割と均等割から構成されており、所得割は課税所得に対して一定の税率（一般に10%前後）が適用され、均等割は所得額にかかわらず一定額が課せられます。

例として、年収280万円で所得控除後の課税所得が104万円の場合、所得割は約10万1500円となり、これに均等割5000円を加えた約10万6500円 / 年がその人の住民税となります。

なお、均等割は地域自治体によって異なるため、正確な住民税の額を知るためには、居住する自治体の公式サイトをご確認ください。

転職活動にかかる費用

当たり前のことですが、転職活動自体にもお金がかかります。

転職活動の際にかかる主な費用は以下の通りです。

• 履歴書や文具：約1,000円
• 面接の交通費：5,000円（※距離に応じて増減）
• 面接用の服装（スーツなど）：30,000円〜50,000円
• 理美容院代：3,000円〜10,000円
• 証明写真：500円〜3,000円
• 参考書籍（四季報、SPI対策など）：3,000円〜5,000円
• 郵送費：500円
• 資格取得費用：10,000円〜100,000円（※資格による）
• 健康診断：5,000円〜10,000円（※転職先が負担してくれる場合もあり）

ただし、上記の金額はあくまで目安であり、実際の費用は転職活動の内容や地域によって異なるのでご注意ください。

会社を辞めたら受け取れるお金

会社を辞めた際に受け取れる金額も、貯金額に含めておくほうが良いでしょう。

会社を辞めた後に受け取れる金額の種類は主に「退職金」と「雇用保険の失業等給付金」の2種類です。

退職金

日本の会社で退職金を受け取るための条件は、企業ごとの退職金規程により異なりますが、一般的には「勤続年数」と「退職理由」によってその多寡が決まります。

勤続年数は、通常3年以上の勤続を条件としている企業が多いです。

退職理由は「自己都合」と「会社都合」の2種類があり、一般的に会社都合の退職であった場合、退職金が高く設定される傾向にあります。

ただし、懲戒解雇の場合はもちろん退職金の支給はありません。

参考までに、大企業で定年まで働いた場合の退職金の平均額は約2,000万円程度です。中小企業の場合は約1,000万円程度が相場です。

退職金の種類と受け取り方については、以下の3種類があります。

1. 退職一時金：退職時に一括で支給される金額です。
2. 退職年金：定年後など、特定の条件を満たした時に定期的に受け取る年金形式です。
3. 退職金共済：特に中小企業で利用される制度で、退職金共済機構に積立てを行い、退職時に一時金または年金として受け取ります。

なお、大企業であれば退職金制度はほとんどの場合で整備されていますが、中小企業の場合は退職金制度が完備されていない場合もある点にご注意ください。

雇用保険の失業等給付金

失業等給付金は、日本の雇用保険制度の一部として提供される給付金で、離職した労働者が新たな職を探している間の生活支援を目的としています。

失業等給付金は主に以下の4つに分類されます。

1. 基本手当（失業手当）：これは一般的な失業手当で、退職後に再就職できない人が受け取れます。（※給付額は退職前の賃金と勤務期間に基づいて計算される）
2. 就職促進給付：再就職した際に支給される給付金で、就職活動をサポートします。
3. 教育促進給付：就職に必要な教育や訓練を受けるための費用の一部が支給されます。
4. 雇用継続給付：特定の条件（例：高齢者、育児休業者、介護休業者）を満たす人が受け取れる給付金です。

これらの給付金を受け取るためにはハローワークで失業が認定され、就職の意思と能力があることが前提です。

また、退職の状況や被保険者としての期間によって、給付の条件や期間が異なります。

【世帯・状況別】会社を辞める時に必要な貯蓄

ここからは、世帯や状況別の会社を辞める時に必要な貯蓄について見ていきましょう。

一人暮らし

一人暮らしの場合、1ヶ月の支出の内訳は以下のようなものが想定されます。

• 食費: 27,000円〜50,000円
• 住居費（家賃）: 37,500円〜62,500円
• 光熱・水道費: 10,000円〜12,000円
• 交通・通信費: 15,000円〜25,000円
• 娯楽費: 15,000円〜25,000円
• 生活用品費: 4,000円〜5,000円
• 被服費: 4,800円〜7,500円
• 保健医療費: 6,700円
• その他費用: 20,000円〜26,300円
• 貯蓄: 10,000円〜30,000円（任意）

上記をもとに一人暮らしの月間支出を合計すると、約139,000円から243,500円です。

少なくとも3ヶ月分の生活費は貯金しておくべきと考えると、約417,000円から730,500円は貯金しておきたいといえるでしょう。

実家暮らし

実家暮らしの場合、住居費や光熱水道費などの固定費が家族全体で共有されるため、月間支出は一人暮らしに比べて大幅に減少します。

以下の例を基に考えてみましょう。

• 食費: 5,000円〜15,000円
• 交通費: 10,000円〜20,000円（※車などが共有できるため削減）
• 携帯電話や通信費: 5,000円〜15,000円
• 娯楽費: 10,000円〜20,000円
• その他の個人的な支出: 10,000円〜30,000円

上記のような実家暮らしの場合、一人暮らしに比べて支出が少ないため、貯金の必要額も相対的に少なくて済みます。

3ヶ月分の生活費を貯金するべきと考えると、月間支出が大体35,000円から100,000円程度であれば、105,000円から300,000円を目安に貯金しておくと安心です。

家族ありの場合

続いて、家族あり世帯の場合を考えてみましょう。

ここでは、配偶者と2人暮らしの場合と、子供が2人いると仮定した4人世帯の場合で考えてみます。

配偶者と2人家族

配偶者と2人暮らしの場合は以下のような金額が平均です。

• 食費: 約50,000円〜70,000円
• 住居費（家賃または住宅ローン）: 約50,000円〜150,000円
• 光熱費: 約15,000円〜25,000円
• 交通費: 約10,000円〜30,000円
• 通信費: 約5,000円〜15,000円
• 娯楽費: 約10,000円〜30,000円
• 保険料: 約20,000円〜50,000円
• その他の費用: 被服費や教育費などで変動あり

つまり、月間の総支出は約160,000円〜370,000円程度になります。

配偶者もいる場合は、万一の場合も考えて3ヶ月ではなく6ヶ月程度をみておいた方が無難です。

したがって、必要な貯金額は約960,000円〜2,220,000円となります。

子供ありの4人家族

子供が2人いる家庭の月間支出とその平均額は以下の通りです。

• 食費: 80,000円〜100,000円
• 住居費: 50,000円〜200,000円
• 光熱費: 20,000円〜30,000円
• 交通費: 15,000円〜40,000円
• 教育費: 30,000円〜50,000円
• 通信費: 10,000円〜20,000円
• 娯楽費: 20,000円〜50,000円
• 医療費: 10,000円〜30,000円
• 生活用品・衣服費: 15,000円〜30,000円

つまり、子供ありの4人暮らしの家庭の月間支出の総費用は約250,000円〜470,000円程度になります。

前項と同じように最低でも6ヶ月程度の期間を見積もると、約1,500,000円〜2,820,000円程度の貯金があれば最悪の状況は回避できるはずです。

しかし、子供がいることも考えると、できれば1年分の貯金を目指すと良いでしょう。この場合、約3,000,000円〜5,640,000円の貯金額が目安となります。

貯金がないけど仕事を辞めたい時はどうする？

ここまで、必要な貯金額を平均値に基づいて算出してきました。しかし、生活事情は個人の状況によって変化します。

中には「貯金がないけどいますぐに仕事を辞めたい！」と考える人も多いはずです。

こんな時はどうすれば良いのでしょうか？

仕事を辞める前に転職先を見つける

仕事を辞める前に転職先を見つけるのが、最もリスクが低く、かつ簡単な方法です。

新しい仕事を見つけてから現在の仕事を辞めれば、収入の途切れを防ぎ、経済的な不安を最小限に抑えることができます。

転職活動は現職を持ちながら行うと時間管理が難しいかもしれませんが、収入が途切れるリスクを避けるためにも、効率的に時間を使うことが大切です。

転職エージェントサービスやネットワーキングを活用して効率的に転職活動を行いましょう。

おすすめの転職エージェントの比較検討の際にはこちらの記事をご活用ください。

退職金や賞与をもらってから辞める

退職金や賞与は、無収入の期間をカバーするための一時的な財源となり得ます。

これらを受け取ってから仕事を辞めれば、貯金がなくてもある程度の金銭的余裕を持つことが可能です。

したがって、退職時期を戦略的に決めることが重要です。

退職金や賞与の支払い時期を確認し、それに合わせて退職のタイミングを調整してください。

副業で副収入を得る

政府の働き方改革の推進により、昨今では大企業も含めて副業を解禁する企業も増えました。

そのため、「副業ブーム」が到来しており、副業収入を得ることも選択肢の一つです。

副業をすることで、本業の収入に加えて追加の収入源を確保できます。これにより、貯金が少ない状況でも経済的な負担を軽減できます。

副業をする際は、法律や現職の契約に違反しないように注意しながら、スキルや時間を活用できる副業を探しましょう。

時間の管理も重要ですので、本業に支障が出ないよう計画的に行動してください。

実家に帰って支出を抑える

前項でも紹介したように、実家に戻って家族と生計をともにすることで、住居費や食費などの生活費を大幅に削減できます。

これにより、転職活動に専念するための経済的なプレッシャーが大きく軽減されます。

なお、実家に戻る前に家族としっかり話し合い、生活のルールや期待について明確にしておくことが大切です。

無為なトラブルを招かないように事前にしっかりと事情を説明し、理解を得ておきましょう。

仕事を辞める前に貯金をするか転職先を見つけておくと安心

仕事を辞めるというのは人生における大きなターニングポイントの一つです。

仕事を辞めた後に成功するか失敗するかは、個人の努力、または運によっても大きく左右されます。

こういった不確定要素を少しでも補うために、やはり十分な貯金をしておくか、事前に満足できる転職先を見つけておくのが無難といえるでしょう。

しかし、昨今は「転職ブーム」の真っ只中ではありますが、それと同時に「フリーランスブーム」も到来しつつあります。

事実、フリーランス専門プラットフォーム「Lancers（ランサーズ）」を運営するランサーズ株式会社の調査によると、2015年と比較して2022年にはフリーランスの数が約640万人増加したとされています。

したがって、現在は「仕事を辞める = 転職」という訳ではなく、フリーランスとして独立する道も考慮するべきだといえるでしょう。

フリーランスの仕事探しはエンジニアスタイルがおすすめ

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まとめ

本記事では、会社を辞める際に必要な貯金の額と、退職後に直面する可能性のある費用について、世帯別に詳しく解説しました。

退職という人生の大きな転機は計画的に進めるべきであり、適切な貯金額と適切な計画によって、経済的な不安を最小限に抑えることができます。

今後、働き方が多様化する中で、自身のライフスタイルに合ったキャリアプランを考える際に、ぜひ本記事が一助となれば幸いです。

「エンジニアスタイルマガジン」では、今後もこういったフリーランスや転職する人にとって役立つ情報を随時お届けいたします。

それでは、また別の記事でお会いしましょう。今回も最後までお読みいただきありがとうございました！

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