【2023年最新】フリーランスエンジニアの手取りを計算する方法と手取りをアップさせるには

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職種別にみる、フリーランスエンジニアの平均年収はどれくらいか

エンジニアを次の6つの業種に分けます。

• システムエンジニア
• フロントエンジニア
• サーバーエンジニア
• インフラエンジニア
• ネットワークエンジニア
• スマホアプリエンジニア

さらに各業種における4つの要素を解説します。

• 「平均単価」
• 「最高単価」
• 「最低単価」
• 「具体的案件」

ぜひ参考にしてみてください。

フリーランスのシステムエンジニアの場合

• 「平均単価」

69万円

• 「最高単価」

200万円

• 「最低単価」

15万円

• 「具体的案件」

システムエンジニアはクライアントの要求を俯瞰で見て、どのようなシステムを構築すべきか分析する必要があります。そのため、求められる技術も案件によって様々です。

具体的な案件は以下の通りです。

1. システムの構築・運用
2. サービスの開発
3. 検索エンジン開発

フリーランスのフロントエンジニア

• 「平均単価」

67万円

• 「最高単価」

200万円

• 「最低単価」

10万円

• 「具体的案件」

フロントエンジニアは主にWEB系の案件が多く見られます。製作物が可視化でき成果の出来がわかりやすいため、ITやプログラミング初心者がとっつき易いジャンルでもあります。

具体的な案件は以下の通りです。

1. ホームページやランディングページの作成
2. WEBサービス・WEBアプリのデザインやフレームワークの開発
3. アジャイルやスクラムの開発

フリーランスのサーバーエンジニア

• 「平均単価」

70万円

• 「最高単価」

200万円

• 「最低単価」

10万円

• 「具体的案件」

サーバーエンジニアはサーバーの構築や保守・運用を行います。

使用用途やユーザー規模に合わせて、サーバー性能の見積もりなどにも対応します。

具体的な案件は以下の通りです。

1. 企業サイトのバックエンド開発
2. WEB販売サービスの入札情報処理・決済基盤の開発
3. WEBサービスにおける自動見積もりの開発

フリーランスのインフラエンジニア

• 「平均単価」

69万円

• 「最高単価」

165万円

• 「最低単価」

10万円

• 「具体的案件」

インフラエンジニアは企業のITシステムを構築する、ITエンジニアの一種で主にIT基盤（インフラストラクチャ）の構築を担当します。

具体的な案件は以下の通りです。

1. 企業のインフラ環境整備
2. 官公庁系システムのインフラ保守
3. システム構築・WEBサービスにおける自動見積もりの開発

フリーランスのネットワークエンジニア

• 「平均単価」

69万円

• 「最高単価」

165万円

• 「最低単価」

10万円

• 「具体的案件」

ネットワークエンジニアはコンピューターネットワークの構築・保守・管理を行います。

具体的な案件は以下の通りです。

1. 大手SIerでの複数企業のネットワーク設計
2. 構築支援官公庁系システムのインフラ保守
3. 通信サービス基盤検討・実装

フリーランスのスマホアプリエンジニア

• 「平均単価」

70万円

• 「最高単価」

195万円

• 「最低単価」

10万円

• 「具体的案件」

スマホアプリエンジニアは文字通りスマホでリリースするアプリを製作するエンジニアのことです。AndroidやiOSなどOSや開発環境で利用すべき言語が異なります。

具体的な案件は以下の通りです。

1. AndroidやiOSアプリの設計・開発
2. 経済メディアの開発
3. ラーニングシステムの開発

フリーランスエンジニアの手取りを考えるときに知っておきたい税金と保険

フリーランスが支払うべき税金には様々な種類があります。

自分が実際に1年間でどれくらいの利益を上げ、どれくらいの金額に税金が課せられるのかを確認しましょう。

さらには、その課せられた税金にはどのような種類の税があるのかなど、知っておく必要があります。

税金の種類によって課せられる税率も変わってきますから、1年の手取りを見積もる時には必ず把握しておくことが大切です。

また、保険や年金、その他生命保険などといったものへの加入も、サラリーマンのような会社の正社員と違い自分で行う必要があります。

自分がフリーランスとしてどのような税金を処理しなくてはいけないのか、どのような保険・年金へ加入するべきなのかを、確実に理解していきましょう。

所得税

所得税とは、フリーランスなどといった個人が、1年間に生じた所得（純粋な利益）に対して国に支払う税金のことを指しています。

サラリーマンの場合は、企業側が毎月の給与から「源泉所得税」として徴収し、本人の代わりに国に納めている形となります。

フリーランスの場合は、これを自分で計算して納めなければなりません。

計算した税額は税務署に申告します。

これがいわゆる確定申告で、申告の提出期間は所得発生の翌年の2月16日から3月15日で、確定した税額の納付期限は3月15日までです。

納税が遅れたり、申告を怠るとペナルティが課せられるため十分気をつけましょう

実際に納めるべき所得税の計算についてです。

まずは収入から必要経費と各種控除を差し引き「課税所得」を求めることができます。

ここである各種控除のなかで、全ての方に対象となっているものが「基礎控除」です。

本人の合計所得金額に応じており、それぞれ次のとおりとなります。

他にも控除は複数ありますが、人によって生活環境や家庭環境などで対象が異なってくるため、自分に当てはまっているものがあるか調べてみるのも良いでしょう。

さて、課税所得の計算方法はこちらです。

課税所得＝収入－必要経費－各種控除

次に、得られた「課税所得」に応じた率を乗じて税額を算出します。

その金額から控除額を差し引いたものが「基準所得税額」です。

なお、この「基準所得税額」に復興特別所得税率2.1%を乗じた額を加えてください。

さらに「税額控除」があれば、それも差し引いた金額が納めるべき所得税の金額です。

課税所得ごとの税率と控除額は下記の表のとおりです。

この表の控除額と、「税額控除」は別のものです。

「税額控除」には「所得控除」同様に様々な種類のものがあります。

個人事業税

フリーランスとして、個人事業主に課せられる税金には「個人事業税」があります。

個人事業税は、事業をしていることに対して都道府県に支払う税金です。

所得が290万円を超えると、その超過分に対し課せられます。

個人事業主として行っている事業の種類によって、3〜5％の税率が変わってきます。

ご自身の業種の区分を調べ、どれくらいの税率がかかっているのかを把握しておきましょう。

原則として8月、11月の年2回（第1期納期限　8月31日、第2期納期限　11月30日）が納期の期限で、それまでに都道府県から書類が届きます。

ただし、所得税の確定申告や住民税の申告をした方は個人の事業税の申告をする必要はありません。

この場合、それぞれの申告書の「事業税に関する事項」欄に必要事項を記入するようにしてください。

消費税

消費税は、原則として課税売上が1,000万円を超えると納付義務が生じます。

納税するか否かの判断基準として、前々年の課税売上が対象となるため、設立当初の2年間は「免税事業者」という扱いになります。

もちろん、前々年、前年共に課税売上が1,000万円を下回っていれば当年は課税対象にはなりません。

ただし、以下の条件を満たすと、設立したその年であっても課税対象事業者となりますので注意してください。

それは、事業年度開始における資本金、もしくは出資の金額が1,000万円以上である場合です。

加えて、前々年に課税売上が1,000万円を下回っていても、前年の1月1日から6月30日の期間（特定期間）の課税売上が1,000万円以上であれば、当年は「課税事業者」として扱われます。

住民税

住民税とは地方税の一種で、都道府県が課税する税金と、市区町村が課税する税金の総称です。

さらにそれぞれの税金の内訳は、所得に対して支払う「所得割」と、その都市に支払う「均等割」の2つで構成されています。

なお、住民税にも所得税同様に復興特別税が上乗せされ、市区町村民税500円と都道府県民税金500円で合わせて1,000円が加算されます。

早見表は次の通りです。

住民税を計算する手順としては

課税所得から所得割の計算、税額控除の差し引き、均等割の加算

となります。

納税方法としては、「普通徴収」と「特別徴収」の２つがありますが、フリーランスや個人事業主の方は「普通徴収」で納めましょう。

毎年5〜6月に市区町村から納付書が届くので、これに従って税金を納めます。

4回に分けて納付でき、各納期限は例年、第1期6月末、第2期8月末、第3期10月末、第4期翌1月末です。

銀行の口座振替による納付も可能です。

国民健康保険

何らかの公的医療保険に加入する必要があるなか、フリーランスの方は国民健康保険に加入しましょう。

自分が住んでいる地域の役所で、本人確認書類などを持って登録できます。

保険料の支払い金額は前年度の年収によって決まります。

さらに、保険料の料率は市区町村によって異なるため、お住いの市区町村の役所やホームページで確認してください。

また、社会保険と異なり保険料は全額負担となり、扶養者がいる場合はそちらの分も払う必要があるため注意する必要があります。

国民年金保険

健康保険と同様に、個人事業主は国民年金に関しても自分で加入しなければなりません。

個人事業主の場合、基本的には国民年金のみとなっています。。

そのため、「老後にもらえる年金が少なくならないか心配だ」という方もいるはずです。

そこで、保険料を追加で払うことでその悩みを解消する方法を3つ紹介します。

1. 付加年金
2. 国民年金基金
3. 確定拠出年金

1と2は併用することができません。

3の確定拠出年金とは、個人事業主の掛金の拠出、自らの資産の運用、そして運用の成果によって将来の年金受取額が決まります。

個人事業主の方は「個人型確定拠出年金」に加入しましょう。

運用がうまくいくことが前提なので、失敗しないよう注意が必要です。

その他生命保険

個人事業主は独立して仕事をしています。

そのため、病気やケガに対しては自分で責任を負う必要があります。

このような場合に備え、生命保険に加入しておくことも大切ですので、3つ紹介させていただきます。

• 定期保険

保険期間が決まっている生命保険です。

保険期間中に保険料を払い続け、その期間中に死亡した場合、保険金が支払われます。

満期払戻が存在しないため、貯蓄性が無いことには注意です。

• 終身保険

生涯続く保険なので、満期返戻金はありませんが、途中で解約すると「解約返戻金」を受け取ることができます。

• 養老保険

保険期間が決まっている生命保険ですが、満期時に死亡保険金と同額の満期保険金が支払われます。一般的に老後の生活を補うものとして扱われます。

フリーランスエンジニアの手取りはどうやって計算すれば良いか

それでは、これまで紹介した要素から、いくつかの年収パターンから実際の手取りを計算してみましょう。

前提として、以下の条件を設定します。

• 年齢は39歳以下（国民健康保険は年齢によって保険料が異なるため）
• 加入している保険・年金は「国民健康保険」と「国民年金」のみとし、住んでいる地域は東京都の世田谷区と仮定（都道府県市区町村によって異なる場合があるため）
• 控除に関しては所得控除の「基礎控除」のみで、必要経費はなし

年収500万円のフリーランスエンジニアのケース

まずは年収500万円のケースです。

• 所得税

所得2,400万以下の所得控除の基礎控除額は48万円なので、

課税所得=5,000,000−480,000=4,520,000

（必要経費や他の所得控除がある場合は追加で差し引きましょう）

所得税パートに記した表から

所得税=(4,520,000×0.2)−427,500

　　　=476,500円

（税額控除がある場合は追加で差し引きましょう）

• 住民税

課税所得を元に計算します。

住民税=(4,520,000×0.1)+5000

　　　=457,000円

• 個人事業税

所得290万以上であるため、個人事業税が発生します。ITエンジニアの税率は第1種事業に区分され、税率は5%です。

個人事業税=5,000,000×0.05

　　　　　=250,000円

• 国民健康保険

東京都世田谷区在住の39歳以下という設定から求めます。

個人事業主の所得は「給与所得」では無いため、サイトの「その他の収入」に入力しましょう。

国民健康保険料（1年分）=459,400円

• 国民年金保険

1ヶ月あたりの国民年金保険料は16,590円です。

国民年金保険料=16,590×12

　　　　　　　=199,080円

以上から、1〜5を合算して所得から差し引いた金額が手取りです。

手取り=5,000,000−(476,500+457,000+250,000+459,400+16,590)

=3,340,510円

よって年収500万円のフリーランスエンジニアの手取りは3,340,510円です。

年収800万円のフリーランスエンジニアのケース

次に年収800万円のケースです。

• 所得税

所得2,400万以下の所得控除の基礎控除額は48万円なので、

課税所得=8,000,000−480,000=7,520,000

（必要経費や他の所得控除がある場合は追加で差し引きましょう）

所得税パートに記した表から

所得税=(7,520,000×0.23)−636,000

　　　=1,093,600円

（税額控除がある場合は追加で差し引きましょう）

• 住民税

課税所得を元に計算します。

住民税=(7,520,000×0.1)+5000

　　　=757,000円

• 個人事業税

所得290万以上であるため、個人事業税が発生します。

ITエンジニアの税率は第1種事業に区分され、税率は5%です。

個人事業税=8,000,000×0.05

　　　　　=400,000円

• 国民健康保険

東京都世田谷区在住の39歳以下という設定から求めます。

個人事業主の所得は「給与所得」では無いため、サイトの「その他の収入」に入力しましょう。

国民健康保険料（1年分）=650,000円

• 国民年金保険

1ヶ月あたりの国民年金保険料は16,590円です。

国民年金保険料=16,590×12

　　　　　　　=199,080円

以上から、1〜5を合算して所得から差し引いた金額が手取りです。

手取り=8,000,000−(1,093,600+757,000+400,000+650,000+16,590)

=5,082,810円

よって年収800万円のフリーランスエンジニアの手取りは5,082,810円です。

フリーランスエンジニアが手取りをアップさせる方法

さて、年収別を例にしてそれぞれの1年の手取りを概算しました。

これらを見て「税金や保険でかなり差し引かれてしまう」と感じた人も多いでしょう。

フリーランスが活用できる節税方法を考慮したり、そもそもの所得を上げることで手取りをより多く増やしましょう。

青色申告による控除を活用

フリーランスの方が確定申告をする場合、青色申告か白色申告を選択する必要がありますが、節税に役立つのは青色申告です。

青色申告の特徴は次の通りです。

• 「青色申告特別控除」といって最大65万円の控除が受けられる
• 貸倒引当金が設けられ、赤字を翌年以降3年間にわたって繰り越すことができる
• 30万円未満の「少額減価償却資産」を取得した場合、取得価額全額を経費にできる
• 試験研究をした場合に研究費の総額10%を控除でき、雇用者の数が5人以上増えた場合に20万円×増加雇用者数を税額控除できる

青色申告の注意点は複式簿記で記帳をする必要があるところです。

複式簿記は会計初心者にとっては難しいため、税理士に記帳を依頼したり、会計ソフトを利用して自身で記帳する方法があります。

経費計上

所得税や住民税において課税所得を計算する時に必要経費を差し引くことができます。

必要経費が多いほど支払うべき税金は少なくなるためこまめに計上しましょう。

フリーランスエンジニアが計上できる経費の例は以下の通りです。

• 家賃・光熱費・通信費
• 事務用品・消耗品
• 交際費・交通費
• 外注費用
• 新聞図書費（参考書や専門書など）
• 広告宣伝費

フリーランスが計上できる経費は、とくに上限が定められていません。

業務に関わるものであれば、おおむね経費として計上することをおすすめします。

しかし、無闇に支出をを計上してしまうと税理士や税務署の調査が入るため気をつけましょう。

案件を見定める

節税の他に、元の収入の母数を増やすことも手取りの増加につながります。

需要が高い開発スキルを身につける

収入の高いフリーランスエンジニアはマルチスキルであることが求められます。

複数の工程が含まれる１つの案件を1人でなるべく多くこなせることが重要になって来るわけです。

上流工程の経験・実績を積む

案件の工程では上流にいけばいくほど報酬が高くなります。

エンジニアは基本作業の工程のため比較的下流です。

そのため、エンジニアだからといって作業の工程だけを請け負うのではなく、プロダクションや営業、コンサルなどの経験と実績を積むことで、報酬も高くなります。

上流工程は作業工程と異なり業務に必要な時間が少なくなるため、他の業務に費やせる時間が増えます。

高単価案件を受ける・低単価案件は受けない

収入を増やすシンプルな案としては案件報酬の高いものを請け負いましょう。

受注できる案件をできるだけ増やすのではなく、質の高いものを見定める必要があります。

お金のサポートも！エンジニア案件に強いフリーランスエージェント一覧

それではここからはエンジニアの案件に強いエージェントをご紹介していきます。

エージェントを複数利用することで精神的な余裕も生まれるため、気になるエージェントがあればチェックしてみましょう。

ITプロパートナーズ

最大の特徴は週2日から稼働できる案件を多数掲載していることです。リモートワークなども含めてより柔軟な働き方を実現したい方におすすめです。

エンド直の案件がたくさんあるため高単価案件が多く、週2〜3日の稼働でも十分な報酬を得られます。

また最新トレンドの案件もあるため新しい技術に触れたい方にも向いています。

Midworks

Web系の案件を多数保有しておりWeb系に強いエージェントです。報酬保障や民間保険料の半額負担など福利厚生面が手厚く、独立したての方にも安心です。

目先の案件のことだけでなく今後のキャリアの相談などにも乗ってくれるため、将来的なキャリアパスに悩んでいる方にもおすすめです。

テックビズフリーランス

独立経験のある専属コンサルタントによるサポートを受けることができるため、これから独立を考えている方やフリーランスになりたての方に特におすすめのエージェントです。

税務関連のサポートなども無料で受けられる他、平日夜遅くの時間や土日などでも対応可能なため忙しい方にも便利です。

また都心だけでなく全国の優良案件を多数保有しているため、地方にお住まいの方やリモートで稼働したい方にもおすすめです。

フリーランスポート（Freelance Port）

案件紹介だけでなく、フリーランスエンジニアのブランディングやコミュニティへの参加など総合的なプロデュースのサポートを受けられることが特徴です。

フリーランス・顧客企業共に審査性で需要と共有バランスを適正に調整しているため成果を出せれば再指名などの継続受注も発生します。

フリーランスとして今後働く幅を広げたい方におすすめのエージェントです。

TechStock

2次請けよりも深い案件は基本的にないため、高単価・高報酬案件を多数掲載しています。

17年間の実績があるため他社にはない非公開案件も多くあり、独立直後のサポート体制も充実しています。

また他エージェントと比べて最大の特徴として、報酬が月末締め翌15日払いに対応していることが挙げられます。

報酬の支払いサイトが短いため、報酬を比較的すぐに受け取れることができます。

まとめ

いかがだったでしょうか。

以上がフリーランスエンジニアの手取りを計算する方法と、手取りをアップさせる方法です。

フリーランスに必要なことは必要経費をこまめに計上し、税金をなるべく抑えることにあります。

また、受注する案件をしっかりと見定め「質より量」から「量より質」にシフトし、上流工程の実績経験を積んでいき、着実に手取りを増やしていきましょう。

1. 業種別フリーランスエンジニアの平均年収
2. フリーランスエンジニアの手取りや税金の概要
3. フリーランスエンジニアが手取りを増やす方法

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